CNBCのインタビューにEYグローバルブロックチェーンリーダーのポール・ブロディ氏が出演し、米国で承認間近とされる現物型イーサリアムETFや機関投資家の動向について語りました。

ブロディ氏は、米国での現物型イーサリアムETFの上場は「仮想通貨業界全体にとって長い道のりの始まりであり多くのポジティブな影響をもたらす」とコメント。ETFの承認は、将来的に世界中の投資家が様々な方法で主要な仮想通貨や関連資産にアクセスできるようになるための第一歩となる可能性があると述べました。

「グローバルな規制の収束はまだ初期段階にあり、均等に発展するわけではない」とブロディ氏は指摘。一方で最終的には、取引所、ETF、個人ウォレットなどを通じて誰もが主要な仮想通貨やステーブルコイン、DeFiサービスにアクセスできるようになるとの見解を示しました。

イーサリアムETFの承認はソラナETF承認に繋がるか

現物型イーサリアムETFの承認が、ソラナなどの他のアルトコインのETF承認につながるかどうかについて、ブロディ氏はEUのように仮想通貨に特化した包括的な法的枠組みが米国には無い点を踏まえながら「SECがソラナの申請にどのように対応するかはビットコインやイーサリアムへの対応と比較しながら予測はできない」とコメント。ビットコインやイーサリアムでは大規模なネットワークが分散的に構築されている点や異なる技術的要件がある点、時価総額や流動性が大きい点などから、単純にこれらの通貨と比較しながらソラナETFに対するSECの対応を予想することは難しいとしました。

EYの調査によると、機関投資家はデジタル資産と仮想通貨関連商品への配分を増やしており、今後もその傾向が続くと予想されています。ブロディ氏は、これは機関投資家の間で仮想通貨が流行から本格的な投資対象へと認識の変化が進んでいることを示唆していると分析しています。

さらに、「仮想通貨やブロックチェーンへの資金流入が増えても、それがすべての仮想通貨に恩恵をもたらすわけではない」と同氏は指摘。金市場を例に挙げ、「ビットコインはデジタルゴールドとして、他のトークン化された資産に対する優位性を持ち続けるだろう」との見解を示しました。

記事ソース：CNBC

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