みなさんはアルトコイン(Altcoin)という名前を聞いたことがあるでしょうか。

ビットコインなら知っている、そんな方は多いと思います。しかし仮想通貨に少し興味のある方や実際に投資している方ならイーサリアムやリップルという仮想通貨は聞いたことあるでしょう。

このイーサリアムやリップルなどのビットコイン以外の仮想通貨の総称が「アルトコイン」なのです。

そこで今回は、仮想通貨について知りたい!という方にアルトコインについて分かるように、その種類や主要アルトコインにどのようなものがあるのかについて説明してゆきます。

仮想通貨とは

そもそも仮想通貨とはなんなのか、ということを簡単に説明します。

仮想通貨というのはSatoshi Nakamotoという人物および、エンジニア集団がインターネット上に発表した論文「Bitcoin: A Peer-To-Peer Electronic Cash System」をもとに作成されたビットコインに端を発します。

その特徴として、法定通貨と異なり「中央管理者がいない場合がある」ことや、「ブロックチェーンという技術の利用」、「暗号技術が用いられている」ことなどが挙げられます。法定通貨と交換できることから、キプロス危機や中国
の人民元切り下げなどに伴うキャピタルフライト(資金逃避)でビットコインは買われ、日本における法整備の進展により2017年には投機熱が過熱しました。

 

アルトコインは、仮想通貨という大きなくくりの中の、ビットコインの傘下に位置するものと思っていただければ大丈夫です。

ベン図にすると以下のようになります。

代表的なアルトコイン

アルトコインは、今や3000種類以上あると言われています。

【参照元: CoinMarketCap

ビットコインから派生したビットコインキャッシュや、イーサリアムと機能はほとんど同じでも使えるプラットフォームが違うアルトコインなど様々な種類があります。

アルトコインの時価総額

記事執筆時点において、仮想通貨市場全体の時価総額は26兆円程度あり、このうちビットコインは18兆円を占めています。仮想通貨の時価総額の半分以上をビットコインが占めていることもあって、アルトコイン(他の仮想通貨)と言われる理由も分かりますよね。

では、主要なアルトコインの時価総額はどの程度あるのでしょうか。

2019年10月17日時点で時価総額上位20位までのアルトコインを紹介します。

※アルトコインなのでビットコインは除きます。因みにビットコインは全仮想通貨内ダントツで1位です。

出所:CoinMarketCap

赤文字になっているコインが日本でも購入可能なものです。

以前まではこのランキングにもありますMonero、Dashに加えてZcashとAugurの4種類をコインチェックが取り扱っていました。しかし、マネーロンダリングに利用されてしまう危険性が高いこともあり、2018年5月18日に取り扱いが中止となりましました。

ちなみに、時価総額が100億円以上になると、50種類程度。1000億円以上あるアルトコインは13種類程度しかありません。

日本で購入可能なアルトコイン

日本で購入可能なアルトコイン (ビットコイン除く) は2019年10月17日時点では12種類あります。

  • ≫ イーサリアム
  • ≫ ビットコインキャッシュ
  • ≫ ライトコイン
  • ≫ リップル
  • ≫ ネム
  • ≫ イーサリアムクラシック
  • ≫ モナコイン
  • ≫ キャッシュ
  • ≫ リスク
  • ≫ ビットコインゴールド
  • ≫ ファクトム
  • ≫ステラ

特にモナコインは日本の2ちゃんねる (現5ちゃんねる) 発祥のコインです。2013年12月に誕生したもので、目的はインターネット上での少額取引での使用で、現在では主にコミックマーケットや動画配信などと組み合わせて”投げ銭”等に利用されています。秋葉原のパソコンショップではモナコインで支払う”モナ払い”を導入したりと、日本のカルチャーと強いリンクを持ったコインと言えます。

国内の仮想通貨取引所の取り扱い通貨一覧は、次のリンクを参照してください。

仮想通貨取引所 取り扱い通貨比較

アルトコイン誕生年表

次にアルトコインの誕生年表を見ていきましょう。運用開始という意味で「誕生」という言葉を用いています。

国内取引所で取り扱われているアルトコインの時価総額上位10位の誕生をまとめました。各通貨によって色分けしてあります。

ご存知の方は少ないと思いますが、実はリップルはビットコインよりも先に考案され、開発されていました。しかし、ビットコインの方が先に話題になったため仮想通貨の代名詞となり、リップルの方はアルトコインのくくりに含まれるようになったのです。

これを見ると2009年のビットコインの運用開始を端緒として2013年以降から盛んに新仮想通貨が考案・発行されてきました。

この年表からはっきりと分かることがまず一点あります。

それは、仮想通貨業界はまだまだ発展途上であるということです。その証左として時価総額トップ10に入ってる仮想通貨の中でLEOトークンやバイナンスコインのように2017年〜2019年と、2019年10月現在から見て比較的新しい仮想通貨があることが挙げられます。

新しい技術や承認方式も生まれていることから、まだまだ新興通貨が誕生し、時価総額上位に参入してくる余地があるでしょう。

アルトコインの変遷

ビットコインは決済及び送金手段として誕生した仮想通貨です。しかし、イーサリアムは、Dappsと呼ばれる分散型アプリケーションを行うための、開発プラットフォームです。そこで利用されるのがETHというアルトコインとなります。

2017年までは、アルトコインはブロックチェーン技術を用いた新たな技術開発を行うために新興企業やエンジニア集団によってつくられることがほとんどでした。

ブームと共に誕生した草コイン

しかし、2017年になると仮想通貨は資金調達の手段として注目が高まり、様々な企業やプロジェクトがICO(新規仮想通貨公開)を実施。その結果、非常に多くのアルトコインが誕生しました。

ところが、中には資金を集めただけで全く開発がされていない仮想通貨や、詐欺のためにつくられたアルトコインもあったほどです。これらのアルトコインは時価総額が低く、プロジェクトの情報も乏しく、取引高もないため、次第に「草コイン(英語ではShitcoin=クソコイン)」と呼ばれるようになってきました。

ただ、2017年後半になるとツイッターをひらけば投資初心者の方でも仮想通貨で大儲けをしたことを報告している様子が散見されるなど、「仮想通貨長者」という言葉が誕生するほど仮想通貨は盛り上がりを見せてきました。そうなると、まだ価格の上がっていない草コインにすら投資資金が入るようになり、草コインが10倍、20倍になるといったことが多発したのです。

関連記事:一時期話題になった草コインは今どうなっているのか?

この時期に草コインが加速的に増えていった背景には、「仮想通貨=儲かる」といった認識による部分が大半を占めており、草コインでもつくれば価値が上がるというサイクルがあったからだと推察されます。

しかし投機が先行している一方で、開発が進んでいないブロックチェーンプロジェクトの仮想通貨も多く、2018年に入るとすぐに投機熱が冷え込みました。仮想通貨の急激な増加と投機熱だけの盛り上がりは、仮想通貨自体とそれを支えるブロックチェーン技術の発展を推し進めましたが、それと同時に質の低い通貨が大量に流布してしまう状況だけでなく、資金援助を募ってから持ち逃げする等の事件も招きました。

アルトコインのトラブル例

その持ち逃げ事件の具体的事例の一つとして、ICOで2.32億ドルを調達したテゾス(Tezos)があります。

2017年の11月に、テゾスの創業者であるキャスリーン・ブライトマンとその夫のアーサー・ブライトマン、そしてICOの「受け皿」となったスイスの基金らが、米国の投資家から集団訴訟をされました。

※なお、現在は時価総額21位となっています。訴訟が収まり、2018年9月にメインネットを立ち上げた(=独立したブロックチェーンを立ち上げた=信頼性が高まったり、手数料の削減などのメリットが生まれた)ことから価格が高騰。大手仮想通貨取引所Krakenやコインベースでの上場もすることとなりました。

【引用元: Market Hack(2017年11月4日)】

他にも、有名ボクサーのメイウェザー氏や有名DJのDJ Khaled氏がCentra Tech社のICOに関して、宣伝費を受け取っていたにも関わらずそれを公開せずに宣伝をしたとして、2018年11月29日に提訴され受け取った報酬の返金及び罰金が課せられました。既に同年の4月にはCentra社のICOが「連邦証券法の適用対象になる証券であり、それが2500万ドル以上。そして電信送金詐欺である」としてSEC (米証券取引委員会)によって提訴され、創業者3名が逮捕されています。

【参考: ZDNet, Coinpost, CNet Japan, CNN.co.jp

こういった事件に加えて、2018年1月26日のCoincheckでのNEMの大量流出による約580億円の盗難などが仮想通貨の価格下落に拍車を掛けていきました。

ビットコインは高値から半値以下に落ち込みましたが、アルトコインは上で述べた通り、流動性が無かったり、開発が進んでいないものが多かったため、下落率はビットコインを上回ることとなりました。投機的資金が集中していたため、イーサリアムやリップルといった時価総額上位のアルトコインですら、高値から10分の1ほどに落ち込みました。

 

2017年以降のアルトコインの時価総額高騰の推移を見てみると、新たにアルトコインが増えているにも関わらず、時価総額は2017年秋ごろと変わらない水準で推移していることが分かります。

アルトコイン時価総額

 

2018年に入ってからは、詐欺や開発力のないアルトコインは淘汰されており、より質が高く実用的なブロックチェーンの開発とアルトコイン運用が進められています。

ステーブルコインやペッグ通貨の開発も進んでおり、GMOグループからは「日本円版Tetherを目指す」として、米ドルではなく日本円とペッグしたGMO Japanese Yenを2019年内にアジアに向けて公開・運用開始するとの発表が2018年10月にありました。

参考:ステーブルコインの種類と特徴

これからは以前よりも優れたアルトコインの誕生が多くなるのではないでしょうか。

まとめ

アルトコインについておおよそ理解できましたでしょうか?

プロジェクトの数だけアルトコインがあり、

そのため、価値が無いに等しいアルトコインが大量発生し、仮想通貨の質が問われることとなっています。

2019年以降は、特に仮想通貨の”質”が非常に重視されており、支えるブロックチェーン技術のさらなる発展が期待されますし、新興通貨でも質が高く期待値さえ高ければ歴史に名を残す通貨となる蓋然性が十二分にあるのです。

アルトコインと一口に言っても約3,000種もあり、特徴も千差万別です。

さらにブロックチェーン技術そのものへの関心も高まっているため、より良いプラットフォームと経済が築かれていくことが期待されます。

2017年には草コインが蔓延していたアルトコインですが、仮想通貨業界の整備と共に改善されてきています。

既述のように、「質重視」の健全な開発・投資環境へとなりつつあるのです。

仮想通貨ひいてはブロックチェーン技術の発展からは今後も目が離せません。