ポイント
・金曜に10.8万ドルから10.2万ドルに急落
・イラン空爆で下落も10.6万ドル、半値戻しまで回復
・米ロ会談で外交解決期待も後押し
・全面戦争懸念も市場はリスクを織り込む
週末のBTC市場
週末のBTC市場は急落後に反発した。金曜日、BTCは10.8万ドル（約1,560万円）台から10.2万ドル（約1,470万円）台に急落したが、すぐに10.6万ドル（約1,530万円）台に反発。週末は10.5万ドル（約1,515万円）を挟んだもみ合いが続いた。
BTCは先々週から先週にかけて10万ドル台から11万ドル台半ばまで上昇。しかし、史上最高値にあと1,500ドルに迫ったところで上値が重くなり、米国が中東に駐在する軍人家族や大使館員の退避を認めたことも嫌気され、じりじりと値を下げ始めた。
木曜日にCBSが「イスラエルのイラン攻撃準備が完了」と報じると、10.8万ドル台半ばをネックラインとするダブルトップが形成。さらに、ABCが「数日中に攻撃」、FTが「金曜日中に攻撃」と報じ、金曜朝方にイスラエルが実際にイランを空爆すると、BTCは一時10.2万ドル台まで下落した。
イランの反応に注目が集まる中、買い戻しが優勢となり、BTCは10.5万ドル台を回復。一部の予想に反し、イランが土曜早朝に報復攻撃を開始すると一時10.4万ドル近くまで失速したが、不透明感の後退やプーチン大統領が両国首脳と会談するなど外交努力が進む中、BTCは10.6万ドル台に回復した。
しかし、イランの報復攻撃第2弾が始まり、イスラエルがガス田や石油施設への攻撃を開始するなど、全面戦争の様相を呈したことが嫌気され、BTCは再び10.4万ドル近辺に下落。
その後、トランプ大統領の誕生日に合わせた米ロ首脳会談が実現し、外交的解決への期待からBTCは再び10.6万ドル台に値を戻した。しかし、11万ドル台から10.2万ドル台への下落の半値戻しとなる10.6万ドル台半ばで上値が抑えられ、失速した。
ストラテジー社が追加購入を示唆し、トランプ大統領がイランのハメネイ最高指導者の暗殺を却下したとの情報もあり、BTCは再び10.6万ドル台をうかがう展開となっている。
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