25日のビットコイン急落について、著名アナリストのトム・リー氏は、米株式市場と仮想通貨市場の相関性を指摘した。一方、市場関係者からは、この見解に懐疑的な意見も少なくない。

昨日のビットコイン価格急落についてリー氏は、ビットコイン価格とS&P500との相関関係について言及した。

「株価のリスクオフに伴う売却に従い、ビットコイン価格が急落したのではないか。トレンドレス環境において、ビットコイン価格は振るわないという見方が強まっている。ビットコイン価格が上昇するためには、S＆P500（アメリカの代表的な株価指数）が新高値を付ける必要がある。なぜかというと、仮想通貨はリテールであり、ゆえに（ビットコインは）リスクオン資産だと考えられるからだ。」

以前にもリー氏は、ビットコイン価格の上昇には株式市場の決定的なブレイクアウトが必要だと指摘しており、「株式市場が最高値を更新し、中央銀行が依然として（金融緩和路線に傾倒するなど）支援的と見られれば、投機マネーなど流動性の一部がビットコインに向かう」と発言。今回も、S&P500の先行きの見えないマクロトレンドが終焉を迎えない限り、市場は硬直するだろうとした。

リー氏は、今回のビットコイン急落により、これらの考えの確信が強まったとしている。

eToroの市場アナリストであるMati Greenspan氏も同様の意見を述べ、米国株式市場の急落とビットコイン価格の急落に一定の共通点が見られるとした。

懐疑的な見方も
ビットコイン価格とS&P500との相関関係には、懐疑的な見方も少なくない。仮想通貨投資会社パンテラキャピタルは、先月に発表した文書内で、ビットコイン価格とS&P500との相関関係を否定している。

さらに、ビットコイン価格はその他の資産クラスとも相関関係が見られないとし、ビットコイン価格の独立性を強調していた。

(記事提供：コインポスト)
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