ゴールドマン・サックスアナリストによる暗号資産と環境問題を長期的視点で

ゴールドマン・サックスのアナリストはビットコインについて、マイニングにおいて大量のエネルギーを消費していることなどを考えると「デジタルゴールド」とみなすには時期尚早だと述べました。

ビットコインは金と同様に、その希少性からインフレに対抗できる資産として注目されていますが、「まだ早い」という意見と考えられています。

ゴールドマン・サックスの指摘

エネルギー消費の問題以外にも、他の暗号通貨との競争下にあること、実際のユースケースが不足していることもデジタルゴールドの前提である希少性を考える上で懸念点であるとしています。

しかしながら、現在のビットコインの時価総額、クレジットカードやその他デジタル決済企業などとの提携の状況をみれば、このあたりの懸念点は解消に向かう可能性が高いと考えられます。

エネルギー消費問題は、最近流行りの「SDGs=Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の視点から指摘されているものと考えられます。

ほぼ同義で使われている「ESG=Environment（環境）、Social（社会）、Governance（ガバナンス）」や一昔前に流行ったISOなどと似た考え方で、要は企業に対する環境対策指針の明示を求めるものです。

実体経済で問題になっている半導体不足、それら技術開発に伴うの覇権争いなどは当然に環境問題にも言及される為、個人的には暗号資産市場においても今後テーマとなる可能性が大いにあり得ると思っています。

記事ソース：decrypt