コインベース傘下のレイヤー2ネットワーク「Base」の公式X（旧Twitter）アカウントが行った投稿が、意図せず暗号資産トークンを生成し市場で混乱を招く事態となりました。

この問題は、Baseが連携するオンチェーンソーシャルプロトコル「Zora」の機能によって発生しました。BaseによるXへの投稿内容が、「Base is for everyone」という名称のERC-20トークンとして自動的にブロックチェーン上に発行されました。

Zoraのプラットフォーム上では、これがBaseの公式トークンではなく投資目的でもない旨の注意書きが表示されていましたが、多くのトレーダーがこれに投機的に反応し、トークン価格は一時的に急騰しました。その数時間後、熱狂も冷め価格は直後に90%以上も暴落。高値で取引に参加した多くの人が損失を被る結果となりました。

この状況に対しBase側は、今回の投稿はオンチェーンでのコンテンツ共有に関する実験的な試みであり、自動生成されたトークンは非公式なものであると説明しています。

今回の出来事は、Web3プラットフォームの自動化された機能と、広く使われるソーシャルメディアとの連携が、予期せぬ形で投機的な市場の反応を引き起こしうるリスクを浮き彫りにした事例と言えるでしょう。

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