仮想通貨のレーティングやICOプロジェクトの様々なデータ・情報を公開するサイト「Coingecko」の2018年の年次レポートが公開された。

同レポートによれば、2018年の仮想通貨の総時価総額下落率は-78.85％で、ダウントレンドであったとしている。しかし、新たな取引所の成長やマイニング手数料の導入の効果で、一年を通して相場は下がっても、取引高は一貫して維持していたことが明らかになっている。

仮想通貨ごとのリターン率を見てみると、ビットコイン（BTC）が-73％、イーサリアム（ETH）が-82％、リップル（XRP）が-84％、ビットコインキャッシュ（BCH）が-93％、イオス（EOS）が-66％と、時価総額トップ5通貨全てが悲観的なリターンとなった。中でもビットコインキャッシュが最も価値を下げ、イオスは最もボラティリティが高かったという。

同資料では、仮想通貨の時価総額上位30通貨が市場に占める割合の変化も追っている。その中で「ビットコインの市場ドミナンス（占有率）は、トップ30通貨の間で、最低 40％から55％を超えるまで上がり、 2018年を終えた」と伝えており、一方でイーサリアムとビットコインキャッシュは年間を通して市場ドミナンスが縮小しているとしている。

また、リップルは時価総額の12.3％を占めており、2018年10月から2018年12月にかけて時価総額第3位のイーサリアム（11.8％）を抜いて第2位となった。なお、2018年12月31日時点で時価総額トップ8位までの通貨が時価総額トップ30通貨の時価総額のうち90％を占めており、依然として時価総額上位の仮想通貨が市場に占める占有率が非常に高い状態と指摘している。

また、同レポートではセキュリティトークンの将来についても言及している。セキュリティトークンとはブロックチェーン技術によって証券をブロックチェーン上で管理してトークン化することであり、これで「所有権の記録をデジタルで不変の方法で保存できる」、「投資家は、いつでもどこでも自分の資産にアクセスし取引でき、資産の管理人になることができる」として、「これは間違いなく世界市場の流動性を高めるだろう」と指摘している。


＜HH＞