中国人投資家が再び戻ってくることが、仮想通貨市場の転換点になる。

仮想通貨取引が禁止される中国が、今後も重要となると指摘するのは、中国の投資事業に精通している米仮想通貨ファンド責任者Dovey Wan氏だ。中国人投資家がビットコイン（BTC）の強気相場の再来をもたらす可能性について、大手仮想通貨取引所バイナンスのポッドキャストで述べた。

市場停滞に伴い、世界的に出来高が減少傾向にあるが、活気が戻るタイミングで、中国マネーが出戻りすると見ており、ボラティリティが投資家を呼び戻す条件と考えているという。

中国マネーと仮想通貨市場
中国人投資家は、相対的に安定する株市場よりもボラティリティの高い仮想通貨を好んで取引を行なっていたが、最近ビットコインが閑散相場にあることを理由に、ビットコインに対する投資・投機を躊躇している状況にあると指摘。ビットコインが再び活気を取り戻したタイミングで、中国マネーの資金流入に期待できると見ている。

中国では、取引所を通じた仮想通貨取引が禁止されているが、OTCなど相対取引を利用して仮想通貨への投資は継続されてきた背景がある。ドルペッグ型の仮想通貨テザー（USDT）の市場ドミナンスが上昇した背景も、これら中国のOTC取引需要に伴う要因が大きいと考えられている。市場のマネーフローで直接的に中国元（CNY）がみられなくとも、間接的に中国マネーが市場における重要な位置づけであることは、今も昔も変わらない。

Dovey Wan氏は、ビットコインのネットワークを支えるマイニングも、依然として中国が支えており、「ビットコインのマイニングハッシュレートの7〜8割はおそらく中国によるもの」と指摘する。大手マイナーの多くは四川省などの地域で設備投資を行い、マシン開発を含め、内製化することで巨大な組織を運営している。

投資全般では、「投資家は自分自身にその他の投資商品のROIが今後3〜5年の間、ビットコインより優れるかどうか問いかけたほうがいいだろう。」と語り、ビットコインは2019年に入ってからの価格パフォーマンスは、およそ187%の上昇率を記録、米ダウ平均では19%と、依然高い水準にあることを強調した。

(記事提供：コインポスト)
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