Original article:イーサリアム(ETH)マイニング報酬減額決定:インフレ抑制で価格上昇なるか

ETH供給量は開発者の予想を遥かに超えていた

イーサリアムコミュニティは毎週金曜日に主にコア開発者、そしてマイナーや巨額ETH保有者を対象にミーティング(Core Devs Meeting)を行い、ネットワークの改善に関する様々な議論を行っております。

そんなCore Devs Meetingで8/31、イーサリアムマイニングの報酬額を現在の3ETHから2ETHへの減額と、「Difficulty Bomb(PoSからPoWへの以降)」発動を一年延期する案が採択されました。これらのアップデートは、Metropolis(メトロポリス)と称されるハードフォークアップデートの2段階目、「Constantinople(コンスタンティノープル)」に盛り込まれている改善案の一部でした(EIP−1234)。

Constantinopleの実装は2018年10月の第2週目と噂されていますが、発動されるブロック番号が依然決まっていないため、これからのコミュニティの動向が一層注目されます。

さて、今回注目のETHマイニング報酬の減額ですが、背景にはETH建で見たインフレ率を抑制する目的があります。

イーサリアム共同開発者のビタリック・ブテリン氏の2017年の計算によると、ETHの供給量が1億に到達するのは2100年周辺となっておりましたが、CoinMarketCapによると現在の供給量はすでに1億ETHを超えており、予想を遥かに上回っております。イーサリアムコミュニティ内でも、現在の3ETH/15秒のマイニング報酬額が多すぎるため、インフレ率が過度に上昇しETH価格の下落が加速しているという見方が強く、以前よりマイニング報酬額の減額が議論されていました。

マイナーにとってはおよそ33.3%の報酬減額になるため反対する動きもありましたが、インフレ抑制によるETH価格上昇を見込み今回のミーティングでは参加したマイナー側も減額に合意した格好となりました。
時価総額第1位のビットコインネットワークには、報酬の半減、いわゆる「半減期」といわれるプログラムがプロトコルに盛り込まれており、210,000ブロックごとにマイニング報酬が半減します。

一方のイーサリアムネットワークには、このようにインフレ率の調整を目的とするプロトコルはなく、代わりにコミュニティでの議論を活発に行い、ネットワークを段階的にアップデートさせております(もちろん、他のネットワークでも同じようにアップデートがなされておりますが、イーサリアムは開発者数が最も多いネットワークと言われております)。

ここまで、イーサリアムのマイニング報酬を巡る論点について解説してきました。

続けて、ビットコインの半減期を振り返り、マイニング報酬減額が相場に与える影響について考察します。

気になる方は、以下のリンクからご覧になれます。

イーサリアム(ETH)マイニング報酬減額決定:インフレ抑制で価格上昇なるか

 

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