ビットコイン (BTC) は本日6月24日未明、大幅に価格を戻し記事執筆時点で1BTCあたり105,000ドル付近で推移しています。これは一時的に高まった地政学リスクが後退したことを受けた動きとみられています。
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ビットコイン価格は先日、米軍によるイランへの攻撃が報じられたことなどを背景に投資家の間でリスクを回避する動きが強まり、重要な心理的節目である100,000ドルを割り込みました。価格は一時98,000ドル台まで下落し、市場には緊張感が漂っていました。
そんな中、ドナルド・トランプ米大統領は日本時間6月24日午前7時、自身のSNSアカウントを通じて「イスラエルとイランの間で完全な停戦が実施される」と報告しました。
画像引用元：Truth Social
これによりイスラエル、イラン間で高まっている緊張が解かれ、市場のリスクオフムードに影響を及ぼしたことが今回のBTCの反発につながったと推測されます。
先物市場では大規模なショートポジションの清算
この急激な価格上昇はデリバティブ（金融派生商品）市場にも大きな影響を与えました。
価格下落を見込んでいたトレーダーの「ショートポジション」が次々と強制的に決済される、いわゆる「ショートスクイーズ」が発生した模様です。暗号資産データ分析サイトのCoinglassによると、この一連の価格変動により、直近12時間で約1億ドル相当のビットコイン先物ショートポジションが清算されました。
ショートポジションの清算は買い戻しを伴うため、価格上昇の勢いをさらに加速させる要因となったと考えられます。
底堅い現物ETFへの資金流入
短期的な価格変動が激しい一方で機関投資家などの長期的な関心を示す指標の一つである現物型ビットコインETFへの資金流入は、底堅さを見せています。
現地時間6月23日時点のデータでは米国で取引されている現物型ビットコインETF全体で1.33億ドルの純流入が確認されました。特に、Fidelity社が提供する「FBTC」には1.05億ドルが流入しており、市場参加者の根強い需要を示唆しています。
こうした継続的な資金流入はビットコイン市場の長期的な健全性を示すポジティブな兆候として捉えられています。今回の出来事は、ビットコインがマクロ経済や地政学的なニュースに敏感に反応する資産であると同時にデジタルゴールドとしての価値や機関投資家の需要にも支えられている複雑な側面を改めて示したといえます。
記事ソース：coinglass、Farside Investors
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