米国でリップル（XRP）の現物上場投資信託（ETF）が10月中にも承認される可能性が高まっています。
6つのETFが最終承認期限を控えており、実現すれば市場に数十億ドル規模の資金が流入しXRPの市場力学を大きく変えることが予測されます。
Honestly the odds are really 100% now. Generic listing standards make the 19b-4s and their “clock” meaningless. That just leaves the S-1s waiting for formal green light from Corp Finance. And they just submitted amendment #4 for Solana. The baby could come any day. Be ready. https://t.co/5JtfTm82Wi
— Eric Balchunas (@EricBalchunas) September 29, 2025
この動きの背景には米証券取引委員会（SEC）が9月17日に暗号資産関連ETFの包括的な上場基準を承認したことがあります。これを受けブルームバーグ（Bloomberg）のETFアナリストは、アルトコインETFの承認は時間の問題との見解を示しました。
ETFの承認後どれほどの資金が市場に流入するか注目されています。市場調査会社は初年度に最大80億ドルの流入を予測する一方、JPモルガン（JPMorgan）の分析モデルではXRPの時価総額の3%から6%に相当する約55億ドルから110億ドルの流入が見込まれています。
一方で、ローンチ直後の価格変動には注意が必要です。過去にビットコインやイーサリアム（ETH）の現物ETFがローンチされた際には「事実売り」によって一時的な価格下落が発生しました。XRPにおいても同様の現象が起こる可能性が指摘されています。
長期的に見るとETFはXRPの市場構造そのものを変化させる可能性があります。ETFが継続的にXRPを買い入れることで、市場に流通する供給量が減少します。
これはETFが一種の「供給の吸収役」となり、価格形成がETFへの資金の流れに大きく影響されるようになることを意味します。その結果、従来の暗号資産市場特有の流動性サイクルへの感応度が低下する可能性も考えられます。
XRPの現物ETFを巡る今後の焦点は、承認の有無そのものよりも承認後に始まる資金流入が市場をどのように再構築していくかという点に移っています。
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