連休後半でまた一段階ステップアップしているように見えるビットコインに朗報です。
近日開始すると発表されているフィデリティの機関投資家向けトレードが、軽く2000ドルほどの上昇をもたらすとコメントされています。
ウォール街機関投資家のデジタル資産への関心
この月曜日（日本では祝日）にブルームバーグにより投稿された記事によると、ボストンに本拠地を置く世界最大のフィデリティ証券が、数週間以内に機関投資家向けにビットコインの取引を開始するとのことでです。
同社は今年初めにビットコインのカストディサービスを開始しており、昨年10月のデジタルアセット部門設立当初から、ウォール街での投資家のデジタル資産への関心が増大することを見越していました。
提供する商品がスポットなのかOTCなのか、アグリゲーターを提供するのか、などの詳細に関しては明らかにされていませんが、ビットコインに焦点を絞っており、同社プラットフォームを利用する顧客のニーズに答えていく方針であることは明らかのようです。
デジタル資産は機関投資家にとって魅力的な性質の資産クラス
先週フィデリティがリリースした米国の機関投資家441件に向けて行った調査によると、彼らの約半数が仮想通貨（暗号通貨）のポートフォーリオを持つことに好意的だということです。
そのうち72%が現在懸案中のBitcoinETFやGrayscaleのGBTCなどのようにデジタル資産のファンドに投資することに非常に満足できると答えています。
その理由を聞いてみると、彼らは仮想通貨（暗号通貨）を「魅力的」と捉えており、革新的なテクノロジーであり既存のマーケットとは相関しない（非対称リスクの）資産クラスだと論理的に指摘しています。
たった1%でもビットコインに与えるインパクトは大きい
この機関投資家たちの見方は仮想通貨市場においては大きな効果を及ぼすと思われます。
eToroのシニアマーケットアナリストであるGreenspan氏は、投資家はこの動向に目を向けるべきであると指摘し、ビットコイン取引を開始するというサービスはこのマーケットにおいてフィデリティが初めてではないが、「そのインパクトは最も大きくなる可能性がある」としています。
また彼は、トレードが実行されれば、フィデリティデジタルアセット部門がマーケットに対しより幅広い触媒となり流動性を著しく前進させると期待しており、これによりBTCはさらに堅牢かつより金融的なものになると説明しています。
さらに、フィデリティの顧客が彼らの資産の1%を仮想通貨（暗号通貨）に充てたとしてもBTCは1000ドル、2000ドルの回復を見せるだろうと示唆しています。
今年に入って50%ほども上昇しているビットコインは、もともとそのボラティリティの高さから根強い人気に支えられています。
2020年までにはもっと上昇するとのコメントを出している著名人もいる中、金融界から排除すべきと唱える著名人もいる現状です。
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