●重要なイベントが相次ぐ6月 ○5月のS&P 500指数は2,705.27で取引を終え、4月末の2,648.05から2.16％上昇し（配当込みのトータルリターンはプラス2.41％）、4月の0.27％上昇（同プラス0.38％）や3月の2.69％下落（同マイナス2.54％）から改善しました。同指数は過去3ヵ月で0.32％下落（同プラス0.19％）、年初来では1.18％上昇（同プラス2.02％）、過去1年では12.17％上昇（同プラス14.38％）、2016年11月8日の大統領選当日（終値2,139.56）からは26.44％上昇（同プラス30.49％）となりました。S&P 500指数は5月中に最高値を更新することはなく、終値での最高値更新は年初来で14回となっています（直近の高値更新は2018年1月26日で2,872.87）。最高値の更新回数は2017年に62回（1995年の77回に次ぐ過去2番目の更新回数）、大統領選以降で84回となりました。 ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は24,415.84ドルで取引を終え、4月末の24,163.15ドルから1.05％上昇しました（配当込みのトータルリターンはプラス1.41％）。4月のダウ平均は3月末の24,103.16ドルから0.15％上昇（同プラス0.34％）、3月は2月末から3.70％下落していました（同マイナス3.57％）。年初来では、1.23％の下落（同マイナス0.24％）となっています。ダウ平均も5月中に最高値を更新することはありませんでした（年初来では終値で最高値を11回更新、直近の高値更新は2018年1月26日で26,616.71ドル）。最高値の更新回数は2017年に71回と過去最高を記録し（1896年以降。1995年は69回）、大統領選以降で99回となっています。 ○S&P 500指数の時価総額は5月に5,630億ドル増加して23兆590億ドルとなり、世界の株式市場の時価総額は410億ドル増加して（このうち米国市場は7,040億ドル増加）54兆4,160億ドルとなりました。年初来では、S&P 500指数の時価総額は2,380億ドル増加し、S&Pグローバル総合指数の時価総額は3,740億ドル減少しました（このうち米国市場は3,840億ドル増加）。また大統領選以降では、S&P 500指数の時価総額は4兆5,820億ドル増加し、世界の株式市場の時価総額は10兆4,900億ドル増加しました（このうち米国市場は5兆6,060億ドル増加）。 ○米国10年国債利回りは、一時3.13％（2011年以来の高水準）まで上昇しましたが、最終的には4月末の2.95％から低下して2.87％で月を終えました（2017年末は2.41％、2016年末は2.45％）。 ○英ポンドは4月末の1ポンド＝1.3767ドルから1.3294ドルに下落し（同1.3498ドル、1.2345ドル）、ユーロは4月末の1ユーロ＝1.2081ドルから1.1695ドルに下落しました（同1.2000ドル、1.0520ドル）。円は4月末の1ドル＝109.29円から108.82円に上昇し（同112.68円、117.00円）、人民元は4月末の1ドル＝6.3337元から6.4104元に下落しました（同6.5030元、6.9448元）。 ○原油価格は月の大半で上昇し、2014年以来となる1バレル＝72ドルを突破しましたが、最終的には4月末の68.45ドルから2.2％下落して66.93ドルで取引を終えました（同60.09ドル、53.89ドル）。米国のガソリン価格（全等級）は、5月末は1ガロン＝3.039ドルと、4月末の2.961ドルから上昇しました（同2.589ドル、2.364ドル）。 ○金価格は4月末の1トロイオンス＝1,316.10ドルから下落して1,303.00ドルで取引を終えました（同1,305.00ドル、1,152.00ドル）。 ○VIX恐怖指数は4月末の16.05から低下して15.43で月を終えました（同11.05、同14.04）。月中の最高は18.78、最低は10.91でした。 ○指数構成銘柄の98.6％が決算発表を終え、第1四半期の自社株買いの総額は1,872億ドル（なお増加中）に上り、12ヵ月間の株主還元総額（配当と自社株買い）は初めて1兆ドルを超えました。 ○ビットコインは価格の低下を背景に市場の関心もやや失われましたが、4月末の9,225ドルから下落して7,559ドルで取引を終えました（同13,850ドル、968ドル）。月中の最高値は9,969ドル、最安値は7,069ドルでした。 ○ボトムアップベースで算出した1年後の目標値はS&P 500指数が2,994（現在値から10.7％上昇、4月末時点では3,012）、ダウ平均は27,387ドル（同12.2％上昇、27,624ドル）と、相場が下落する中で底堅さを維持しています。 6月の市場は5月と同様の展開となり、貿易を巡る不透明感が最大の関心事となるでしょう。2番目のトピックとしては、6月12日に3つの重要イベントが予定されています。開催か中止かで状況が目まぐるしく入れ替わる米朝首脳会談、0.25％ポイントの利上げが予想される連邦公開市場委員会（FOMC）の1日目、そして政府が異議を申し立てたAT&T（T）とTime Warner（TWX）の合併に関する裁判所の判決です。この判決は、今後のM&A活動を方向付けると予想されます。ただし、判決の内容にかかわらずM&Aが減少することはないでしょう。6月22日には、ウィーンで開催されるOPECの会合で減産が緩和される見通しで、市場は早くも原油価格に織り込み始めています。6月半ばに入ると企業は業績予想の見直しを始め、第3週には決算期のずれる企業の第2四半期の業績発表が始まります（本格的な決算発表シーズンは7月第3週以降）。舞台裏では、2018年第1四半期の税額の計算が行われ、企業支出への影響や個人の減税分の使途についての分析が続けられるでしょう。 過去の実績を見ると、6月は54.4％の確率で上昇しており、上昇した月の平均上昇率は3.93％、下落した月の平均下落率は3.17％、全体の平均騰落率は0.69％の上昇となっています。今後のFOMCのスケジュールは、2018年6月12日-13日*（利上げを予想）、7月31日-8月1日、9月25日-26日*、11月7日-8日、12月18日-19日*、2019年1月29日-30日（*は記者会見が行われる）となっています。 ※「ITセクターが牽引、「バイ・イン・メイ」の5月相場 (3) 」へ続く 株探ニュース
Ｓ＆Ｐ500 月例レポート ― ITセクターが牽引、「バイ・イン・メイ」の5月相場 (2) ―
2018/06/12 19:45
株探
