米半導体大手のエヌビディアが、同社が仮想通貨関連事業から撤退する可能性があることが明らかになった。
同社は16日、2018年第2四半期(5-7月)の仮想通貨マイニング(仮想通貨の新規発行や取引承認に必要となる計算作業)向け半導体の売上高が、事前見通しの1億ドルを大きく下回る1800万ドルとなったことを発表。第1四半期の売上高2億8900万ドルに対し、顕著な減少が確認された。
22日付のウォールストリートジャーナルによると、最高財務責任者(CFO)を務めるコレット・クレス氏は、今後も同事業の収益への貢献は見込んでおらず、仮想通貨事業の中止を検討していることを伝えたという。
同社は、仮想通貨市場が下落傾向に転じたことが、第2四半期のマイニングチップの収益減につながったと説明している。しかし、ビットコインのハッシュレート(マイニングにおける計算力のパワーの指標)は、過去8カ月で大幅に増加している。
また、一部報道によると、マイニング機器の製造で市場シェアの約8割をにぎるとされるビットメインは、2017年の売上は25億ドル、2018年第1四半期の利益は11億ドルに達したとされ、急成長を遂げている。マイニングの中でも、エヌビディアが手掛ける画像処理半導体(GPU)を使ったマイニングに対する需要が減ったことが業績に影響したとみられている。
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