ビットコインのドミナンス（市場全体に対するシェア）が*約3ヶ月ぶりに50%を記録しました。*内容訂正：10/11
CoinMarketCapのデータによると、昨日10/9時点で今年6月末以来約3ヶ月ぶりにビットコインのドミナンスが50%を記録。同時期以前だと、2021年4月27日から約2年半ぶりとなるビットコインのドミナンス50%の数値を超えたことになります。記事執筆時の10/10時点でも同水準は維持され2023年1月1日時点（40%）から+10%の変化となりました。
仮想通貨取引所Bitfinexが先日公開したレポートによると、9月25日以降、ビットコインの短期保有者（BTCを155日未満保有）のビットコイン保有量は減少傾向にある一方で、長期保有者（BTCを155日以上保有）の保有量は増加傾向にあるとしています。
ビットコインは10月に入り1 BTC = 28,000ドルを幾度か上回るなか、少数の利益確定売りを除き長期保有者の供給量に変化はほぼなく、これは今年Q4から2024年にかけての強気相場のシナリオを後押ししていると同レポートは結論付けています。
Bitfinexの分析同様、長期間ビットコインを保有するアドレスの動きを重視する考え方は他社でも採用されています。
米国で現物型ビットコインETFの申請やコインベース株を所有していることでも知られるARK Investとオンチェーンの分析プラットフォームを提供するglassnodeは今夏、ビットコインの保有期間をより重視する新たなフレームワーク「Cointime Economisc（以下：Cointime）」を公開しました。
上記フレームワークでは、ブロック生成時に同一のアドレスに保有されているBTCを”Coinblock”と呼ばれる単位を用いてカウント。その後BTCが移動されるとCoinblockはリセットされる仕組みが採用されています。
Cointime Economics establishes a link between the fundamental unit of #Bitcoin time, the coinblock, and the dimension of coin supply.
This approach allows for the bifurcation of the supply into Active and Vaulted regions. These form the bedrock of a new economic primitives. pic.twitter.com/dhN6WarOxi
— glassnode (@glassnode) August 24, 2023
米国における現物型ビットコインETFの承認が注目を集めている昨今。
先日公開されたレポートでは、年初来の資産クラスのリターンとして、ビットコインは米国における株式や債権よりも大きくプラスとなったことが分かっています。
ビットコイン半減期も迎える可能性が高いとされる2024年に向けて、今後も同市場の動向に注目が集まります。
記事ソース：CoinMarketCap、資料
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