機関投資家が、ビットコインETFと同様に、上場マイニング企業やマイクロストラテジーに対して大幅な投資拡大を行っていることが、13-F報告書の提出により判明しました。
13-F報告書は、米国株などを保有している大口機関投資家が四半期ごとに保有資産の開示するために提出する書類です。
主要クリプト企業に対する機関投資家の動向は以下となっています。
- TeraWulf Inc (WULF)：ウィスコンシン州投資委員会が19,001株を取得、ソロス・キャピタル・マネジメントが230万株を購入。ベリル・キャピタル・マネジメントもTerra Wulf株の第4位の大株主となっています。
- Iris Energy (IREN)：モントリオール銀行が883,000株を取得でトップ。チャールズ・シュワブ・インベストメント・マネジメント、野村證券、バークレイズ、カナダロイヤル銀行なども株式を保有しています。
- MicroStrategy：ノルウェー中央銀行、オハイオ州職員退職年金制度、ケンタッキー州教職員退職年金制度、ポール・チューダー・ジョーンズ率いるチューダー・インベストメント・コープなどからの投資が明らかになりました。
- Marathon Digital Holdings (MARA)：3億ドルの転換社債を発行し、約2億4,900万ドル相当のビットコイン4144枚を購入。戦略的ビットコイン保有量は25,000BTCを超えました。
これらの動きは、機関投資家の間でビットコインマイニングや関連企業への関心が高まっていることを示しています。
情報ソース：CryptoSlate
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