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仮想通貨業界で億万長者になった人物【2021年版】

筆者: みんかぶ編集室

2020年以来、FRBの量的緩和による法定通貨の価値の低下やビットコインの半減期到来の影響で仮想通貨(暗号資産)市場は大幅にその規模を広げてきました。

代表的な仮想通貨であるビットコインは2020年初めごろは80万円前後を推移していました。しかし、2021年11月1日時点ではビットコインは700万円近辺で推移しており、およそ9倍弱となっています。

ビットコイン以外の仮想通貨、アルトコインも軒並み値上がりしており、市場は活況を呈しています。

そこで今回は、仮想通貨を取得・保有もしくは、仮想通貨プロジェクトや関連企業の設立で大きな資産を築いた人たちのランキングを紹介します。

1位:サトシ・ナカモト

推定資産額:約500億ドル

ビットコインに関する論考を発表しその開発を行なったとされるサトシナカモト氏。同氏は、およそ100万BTCを保有しているとされており、仮想通貨の保有では世界最大を誇る人物です。

多くの人物が「サトシナカモトではないか」と疑われて否定したり、自らサトシナカモトを名乗って世間から否定されたりと、いまだに正体が掴めません。

  •  日本人風の名前だが日本人ではない 
  •  個人ではなく複数の関係者が用いた名前である

これらの説もあり、個人の特定も、個人であるかどうかの特定も進んでいないほか、保有しているとされるBTCが一度も使われていないこともあり、ヒントが掴めません。

仮に実在すれば、莫大な財産を保有していることになり、夢がありますね。仮想通貨は購入するだけではなく、株式会社の設立のように自身が発行体の側となり、その仮想通貨が値上がりすれば莫大な財産を得る手段であるといえます。

2位:サム・バンクマン・フリード

200億ドル

若干29歳のフリード氏は、トレーディング企業アラメダ・リサーチとデリバティブ取引所FTXの創業者です。秒間5万トランザクションの処理能力を誇る分散型交換業者ソラナの開発者者でもあります。

2020年の米国大統領選挙では、バイデン陣営に500万ドルの献金を行ったり、FTXがNBAチーム「マイアミヒート」のホームスタジアムの命名権を取得しています。

 3位:ブライアン・アームストロング氏

115億ドル

アームストロング氏は、米国大手の仮想通貨取引のプラットフォームであるコインベース(Coinbase)のCEOです。

同氏はサトシナカモトの論文に感銘を受け、仮想通貨が流通する社会を志したそうです。ビットコインの開発に参加したばかりではなく、取引が難しい仮想通貨を多くの人が取引できるようなプラットフォームづくりに尽力しました。

また、黎明期には仮想通貨に関する詐欺行為が多発していたことから、Webサイトで知識を提供したりしていました。

コインベースが2021年4月14日にナスダックに上場したことで、保有株の値上がりにより資産を大きく増加させました。 

4位:チャンポン・ジャオ氏

80億ドル

業界ではCZと呼ばれているジャオ氏は、世界最大の仮想通貨取引所バイナンス(Binance)のCEOです。

バイナンスは中国で設立しましたが、政府による規制の影響を受けて香港やシンガポール、台湾を経てマルタに移転しています。

また独自のバイナンスコイン(BNB)を発行し、その値上がりもあり2021年に資産は急増しました。

5位 クリス・ラーセン

51億ドル

ラーセン氏はリップル社の創業者です。

彼は米国が仮想通貨に対して国ぐるみで規制をかけ、金融システムの革新を阻害していることを非難しています。現在リップル(XRP)の中央集権制からSECに提訴され、証券として扱うべきだという裁判で争っているという背景からこのようなスタンスにつながっていると考えられます。

2018年1月にリップルが400円を超えたときには、その時価総額は20兆円を突破。当時の同氏の資産は200億ドルを超えていたと想定できます。

6位 ジェド・マカレブ

30億ドル

マガレブ氏はブロックチェーン・仮想通貨業界の黎明期から貢献してきました。

仮想通貨ステラルーメン(XLM)の開発に携わるステラ財団や、リップル社の共同創設者でもあります。

ただリップル(XRP)についていえば、リップル社を退社した2014年から断続的に売却を続けており、彼が退職金として95億XRPを受け取っていることからも市場の下落に影響を与えていると非難されています。

売却が大きく影響したのか、リップル社とは2023年まで売却ペースに関する契約を結んでいる模様です。

7位 フレッド・イーアサム

35億ドル

イーアサム氏はコインベースの共同創設者です。前職がゴールドマン・サックスのトレーダーであったこともあり、仮想通貨へ投資も行っています。

現在は、仮想通貨デリバティブ投資プラットフォームParadigmや仮想通貨関連企業へ投資を行っています。

8位ウィンクルボス(Winklevoss)兄弟

それぞれ28億ドル

ウィンクルボス兄弟は、メタ・プラットフォームズ(フェイスブック)CEOのマークザッカーバーグ氏に学生向けSNSの創設を提案をしたところ、ザッカーバーグ氏がそのアイデアを盗んでフェイスブックを起業したとして裁判したことで有名になりました。

結果として和解金6500万ドルを獲得し、ビットコインに投資を始めたことが今日の資産につながっています。

ジェミニ(Gemini)という仮想通貨取引プラットフォームを創業し、NY証券取引所への上場も検討しているそうです。

 10位マイケル・セイラー氏

24億ドル

マイケル・セイラー氏は、ビジネスソフト企業のCEOであり、仮想通貨の投資家です。

セイラー氏は法定通貨のインフレに着目して、2020年9月に個人資産240億円をビットコインへ投資しました。仮想通貨は他の資産クラスに比べて希少性が高いとし、インフレヘッジになると考えているようです。仮想通貨はビットコインのように最大量がもともと決まっているもの、リップルのようにすべて発行し終えているもの、一定期間ごとの供給量が決まっているものなどがあり、希少性が相対的に高いと言えます。

番外編:ヴィタリック・ブテリン氏

15億ドル

ブテリン氏はイーサリアムの創業者で、33万3348ETHを保有しています。 イーサリアムは2021年11月時点においてビットコインに次ぐ時価総額2位の仮想通貨で、史上最高値近辺で推移しています。

イーサリアムはビットコインと性質が異なり、多くの人が利用できるプラットフォームの基礎になることから将来性が見込まれています。いずれはビットコインの時価総額を追い抜くと考えている人も多く、そうなれば同氏の資産はさらに膨らむことになるでしょう。

まとめ 

仮想通貨市場は空前の活況を呈しており、大手企業の参入や実用化も進んでいることから、今後も市場の拡大が期待されています。また、9月19日に米国でビットコインETFが承認されたことで、機関投資家から過去最大の資産流入が起こるほど人気のある投資先となっています。

黎明期から業界にいた人がランクインしていますが、2位のフリード氏は3年前にはほぼ無名で取引所もありませんでした。

ポルカドット(DOT)やインターネットコンピューター(ICP)など、取引が始まると突然時価総額10位以内に入ってくる仮想通貨があるほど目まぐるしく動いており、1年後にはこのランキングも大きく変わっているかもしれませんね。

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※本記事の意見や予測は、筆者の個人的な見解であり、金融商品の売買を推奨を行うものではありません。
投資にあたっての最終決定はご自身の判断でお願いします。

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