ポイント
・6万3000ドルから6万ドル近辺に失速
・ミシガン大調査の期待インフレ率上昇を嫌気
・米銀のBTC現物ETF保有はマーケットメーカー業務によるもの
・インフレ指標4連発の初日は上昇、水曜日のCPIまでは様子見か
週末のBTC市場
週末のBTC相場は上値の重い展開。木曜日に6万ドル（約935万円）台半ばで下げ渋ると、金曜日には6万3000ドル台まで反発したが、土曜日にかけて失速し6万ドル台前半まで下落。その後、6万1000ドル（約950万円）台に値を戻している。
BTCは米雇用統計の悪化を契機に5万6000ドル近辺から6万5000ドル台に反発したが、中東の休戦交渉の不調などを嫌気し失速すると、半値押しとなる6万1000ドル割れでサポートされていた。
木曜日のイニシャルクレームが6か月ぶりの高水準となり、また四半期入札最終日の米30年入札が好結果で米長期金利が低下する中、BTCは6万3000ドル台に反発した。
しかし、金曜日のミシガン大消費者信頼感調査の結果が冴えず、特に横ばい予想だった期待インフレ率が1年で3.2％から3.5％、10年で3.0％から3.1％に上昇。このところの雇用指数の悪化で高まっていた利下げ期待が後退する中、BTCは急落したが、6万ドル台前半で何とかサポートされた。
JPモルガンやウェルスファーゴなど米銀のBTC現物ETF保有が話題となったことも好感されたか。しかし、この保有はETF市場のマーケットメーカーとして参加していることによる当然の結果で市場への影響は限定的。
その後、BTCはじりじりと値を戻すが、金曜日のETFフローは▲85百万ドルと流出額が拡大。WSJが休戦交渉の行き詰まりとイスラエルのラファ攻撃を伝えるなかでBTCの上値は重く、6万1000ドル台で方向感の薄い展開を続けている。
