リップル(XRP)の対ドル相場は、先週(9月16日〜22日)にかけて終値ベースで100%の上昇率を記録し(第1図)、現在、主要仮想通貨銘柄の月間パフォーマンスでダントツになっております(第2図)。

【第1図:XRP対ドルチャート】

出所:Bloombergより作成

【第2図:標準化チャート{BTC(白)、ETH(黄)、XRP(緑)、BCH(桃)、LTC(赤)}(9月1日を100として標準化)】

 

出所:Bloombergより作成

また、21日には0.764の高値をつけたことで、一時的にイーサリアム(ETH)の時価総額を上回りました(coinmarketcap調べ)。
時価総額TOP3の中で順位が変動したのは、実に昨年12月ぶりとなります。

xRapidローンチ間近か

先週、XRPの価格急騰のトリガーとなったのは、リップル社の規制部門長でアジア太平洋及び中東を担当する、サガー・サルバイ氏のCNBCとのインタビューがあると考察されます。

インタビュー冒頭で、サルバイ氏は、規制当局や政策立案者のブロックチェーンと仮想通貨に対する見解は、数年前までは「ブロックチェーンは良いが、仮想通貨はダメだ」というスタンスだったが、昨今ではブロックチェーンと仮想通貨の両方を「一つのコンジャンクション」で見るようにシフトしてきていると発言し、ブロックチェーンと仮想通貨のコンビネーションがもたらす革新について言及しました。

その中で、サルバイ氏は、リップル社が開発を進めてきた決済ソリューションである「xRapid」が、「向こう1ヶ月程でローンチされると自信を持っている」とサプライズ発言をしたことが市場参加者を刺激したきっかけと考えられます。

xRapidは、RippleNetを構成するソフトウェアの一つで、国際送金にかかる時間とコストを大幅に抑えることのできるものです。
関連記事:「Vol3:リップル(XRP)の謎 -xCurrent, xRapid, xViaとXRPへの影響-

リップルは現在、世界で140近くの金融機関や企業と提携を結んでおり、xRapidがローンチされれば、特に海外送金が盛んな途上国人口の利用増加が期待されます。

この他に、米証券取引委員会(SEC)によるXRPの有価証券としての規制の可能性を聞かれたのに対して、サルバイ氏は、①XRPを保有することでリップル社の権利を持つことはない、②リップル社が無くなってもXRP台帳がなくなることはない、③XRP台帳はバリデーター(承認者)が必要で、オープンソースである事を挙げ、XRPが有価証券ではない事を主張。更に、リップル社はXRPが有価証券でない事を説得するために、SECと議論を交わしていると明かしました。

また、リップル社はこちらの問題を巡って訴訟問題の最中でしたが、こちらは9月10日付で解決したとの発表がありました。
こうした、XRPの将来に関する好材料が発表された事が、先週の価格急騰に繋がったと考えられます。

テクニカルにも好材料

また、テクニカル的な側面も急騰に拍車をかけたと考えられます。

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参考リンク(CNBC):https://www.cnbc.com/video/2018/09/17/ripples-sarbhai-regulators-starting-to-see-benefits-of-cryptocurrencies.html

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