NFT販売で数百万ドル相当の暗号資産を得たことが、後に「税金の悪夢」へと変わった経験をシンガーソングライターのジョナサン・マン氏が語りました。彼はこの教訓から、NFTクリエイターは得た暗号資産を速やかにドルなどの法定通貨に換金すべきだと訴えています。
マン氏は17年以上にわたり毎日楽曲を公開しており、2022年に13年分の楽曲4000曲をNFTとして販売しました。この販売は1時間で完了し、約300万ドル相当のイーサリアム（ETH）を獲得しました。しかし彼はこのETHをドルに換えずに保有し続ける選択をしました。その1週間後、ETHの市場価格が3000ドルを下回り保有資産のドル価値は大きく減少しました。
米国歳入庁（IRS）は暗号資産で得た収益を受領した時点での価値に基づいて通常所得として扱います。そのため、マン氏の資産価値が下落した後でも当初の評価額である300万ドルに対して巨額の納税義務が発生しました。
さらにマン氏は2021年の時点で、過去のNFT発行やイーサリアム・ネーム・サービス（ENS）などのエアドロップに関連して、既に100万ドルの納税義務を抱えていました。その支払いの一部を賄うため、彼はAaveを通じて518ETHを担保に40万ドルを借り入れました。
しかし2022年5月、テラ（Terra）エコシステムの崩壊が市場を直撃。これによりマン氏が担保としていたETHの価値は150万ドルから約20万ドルまで急落しました。結果、最終的に彼の手元には163ETHしか残らず約130万ドルの純損失を被る結果となりました。
2023年から2024年にかけて、IRSから約110万ドルの未払い所得税と資産差し押さえの可能性を警告する通知を受け、彼は最後の手段として自身が保有していたNFT「Autoglyph」の売却を決断。このNFTの売却益により、彼は借入による損失を補填し納税義務を果たすことができました。
この経験を踏まえマン氏は「すべてのNFTクリエイターへの教訓は、得たETHはすぐに売ることだ」と述べ、収益と将来の納税額を一致させる重要性を強調しています。
情報ソース：Cryptoslate
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