マサチューセッツ工科大学、スタンフォード大学、カリフォルニア大学バークレー校など米名門大学の研究者による公益法人が、高速な決済処理を実現する新たな仮想通貨の開発に着手することを発表した。
これはヘッジファンドのパンテラキャピタルが後援するアカデミックな公益法人ディストリビューテッド・テクノロジー・リサーチ（分散型技術調査）による取り組みで、新たな仮想通貨「Unit-e」の開発を手掛ける。
分散型台帳技術（ブロックチェーン）を利用する仮想通貨ビットコイン（BTC）では、決済処理能力を飛躍的に高めるための技術「ライトニング・ネットワーク」の準備が進められているものの、足元では毎秒平均3.3から7取引しか処理されないとされている。これに対して中央集権型のネットワークを利用するビザでは毎秒平均約1,700取引を処理する。
「Unit-e」では、2019年半ばまでに毎秒約10,000取引を処理する機能を目指す。
また同組織では、Unit-eは最初のプロジェクトであり、将来的にはスマートコントラクト（さまざまな契約の実行をプログラムで自動化する仕組み）などにも取り組んでいく可能性を示唆している。
＜SI＞
MITなど米名門7大学、高速決済可能な新たな仮想通貨界初に着手【フィスコ・ビットコインニュース】
2019/01/18 14:16
FISCO
