投資信託のフィデリティが実施した調査によると、機関投資家顧客の半数がデジタル資産をポートフォリオの中に組み入れる価値があると見ていることが明らかになった。
フィデリティは2018年初旬から顧客のビットコインを保管するサービスを開始している。調査の対象となったのは441の機関投資家で、調査はビットコイン相場が依然安値を付けていた昨年11月から今年2月までに行われた。回答者の72%はデジタル資産を含む投資商品の購入を望んでおり、そのうち、57%は直接購入することを望んでいることが明らかになった。
懸念材料としては、高い変動率、不透明な規制などが挙げられた。2019年は機関投資家の本格的な参入が相場を支える可能性がある。
■フィデリティ機関投資家調査(対象441社、実施期間2018年11月から2019年2月)デジタル資産を含む投資商品の購入を望む:72%デジタル資産直接の購入を望む:57%デジタル資産は投資価値がある:47%
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