Stellar ($XLM)の運営団体であるStellar Development Foundation (SDF)は4日、エコシステムの拡充に伴い団体が保有するXLMの多くをバーン(焼却)したことを発表しました。
この発表は、ツイッターやメディアでも大きく取り上げられています。案の定誤解や偏向のあるツイート・報道が多く、一部では「コインチェック上場の矢先に50%をバーンした通貨まがいのトークン」などとまで言われてしまっています。
今回の発表の詳細は、SDFがStellar公式ブログに記載しています。これを参照しながら、事実確認を行なっていきましょう。
まず、バーンが実施される前の11月3日時点では、XLM総発行枚数は以下のように分配されていました。
- 200億枚: 一般流通
- 170億枚: SDFの運営資金
- 680億枚: SDF公認のエアドロッププログラムのための準備金
- 総発行量 = 1050億枚
今回発表されたバーンでは、2つ目の「SDFの運営資金」から50億枚、3つ目の「公認準備金」から500億枚が焼却されました。焼却には、持ち主のいないアドレスに送金を行う(つまり、誰も取り出せない)方法が用いられました。
運営資金の縮小は財団が必要以上の資産を保有していると判断したため、公認準備金の焼却はネットワークの初期段階から実施していたエアドロッププログラムの正式中止に伴うものとなっています。
こうした過剰資金の焼却は、開発団体のコミットメントとして捉えられることが多々あります。また、エアドロッププログラムは全面中止になったわけではなく、今後も残額がコミュニティ育成に使われていく予定です。
総発行枚数だけに着目すると、1050億枚から500億枚にまで減ったので、「50%がバーンされた」というのはまあ正しいというところですが、その50%が一般市場とは隔離されたところのものであることを考えなければいけません。
シンプルに考えて一般市場での需給は変わっていないので、今回の発表が価格に影響を与えたとすれば、それは誤った情報に基づいて「供給量が50%になったなら価格も2倍になるはずだ」と踏んだ投資家による動きだと考えられるかもしれません。
SDFの保有数が減ったことで同団体による期待売り圧が小さくなった、という声も挙がっていますが、これもおそらく推測の域を出ないでしょう。
まとめると、今回のXLMバーニングは以下の3つが要点となります。
- 今回バーンされたのはSDFが保有する運営資金や準備金
- 過剰資金の償還(開発側のコミットメントか?)とエアドロッププログラムの中止が理由
- 総発行枚数的には50%焼却されたが、一般市場における供給量は減っていない
The post 「50%焼却」はウソ?Stellar/$XLMのトークン焼却について知っておくべきこと appeared first on CRYPTO TIMES