主流メディアで仮想通貨が取り上げられる回数が相場下落時に急増することが分かった。ブロックチェーン調査会社Clovrが過去5年間の仮想通貨相場と、公開された記事との間の相関関係を追跡した。
Source: Clovr
Clovr社は今回、米国内外の報道機関48社が13年1月1日～18年7月31日の期間に出した7527本の仮想通貨関連記事を調査。センチメント（感情）分析ツールやおよびパイソンの自然言語ツールキット（NLTK）ライブラリを使って分析したという。
昨年末の仮想通貨相場の急落時、メディアで仮想通貨が取り上げらる回数が急増した。これと同じ現象が18年の5月と6月にも発生。この時も仮想通貨価格が下落した後、一時的に仮想通貨関連記事が増加した。
面白いのが、「2016年まではその量においても強度においても、ポジティブな記事がネガティブな記事を遥かに上回っていた」ということだ。
ところが「17年中頃にメディアが仮想通貨を取り上げる回数が増えるにつれ、ネガティブなセンチメントの記事がより目につくようになった。この傾向は仮想通貨に「バブル」が起こっていると推測したウォーレン・バフェット氏等による厳しい見通しも原因の１つとなり加速した」という。
Source: Clovr
仮想通貨を取り上げた回数が最も多かったニュースサイトは米『フォーブス』と『ビジネス・インサイダー』で「この2つのサイトだけで合わせて1335本の記事が発表された。これら記事は、分析対象となった全メディアによる記事全体の感情の中央値よりもポジティブだった。ネガティブ側に分類された記事は413件のみだった」という。
米CNBCは分析対象期間中に約1000本の仮想通貨関連記事を公開。その52.9％がポジティブで、47％がネガティブだった。概ね中立的といえるだろう。
その一方で、アメリカで最も右派のニュースウェブサイト『ブライトバート・ニュース』と、左寄りのアメリカの報道機関『ロー・ストーリー』は、合わせて累計91件の記事を公開したが、ポジティブな記事は1件のみだったという。
ロイター、USAトゥデイ、ギズモードによる記事の仮想通貨に対するセンチメントの平均値は、時間と共に大幅に低下した。
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