ビットコインをはじめ、ブロックチェーンによって支えられている仮想通貨は、ブロックチェーンを維持するための電力消費問題が幾度となく取沙汰されてきました。

当コラムでも指摘したことがありますが、その後さらにこの問題は深刻化しています。

ビットコインだけを見ても、2018年の段階ですでに世界の159ヶ国の消費電力よりも多くの電力を消費しています。

世界には170ほどの国がありますが、そのうちのほとんどの国の消費電力量をすでにビットコインが抜いてしまっているのです。

この問題がさらに深刻化すると、どうなるか?過熱するマイニング競争と仮想通貨の消費電力問題を論じてみたいと思います。

イギリスの消費電力をまもなく追い抜く

世界159ヶ国の消費電力をすでに追い抜いているといっても、その159ヶ国はそこまで経済規模が大きくなく、人口もそんなにいないような国ばかりです。

もちろん日本はそれよりも多くの電力を消費しているわけですが、他の主要先進国もしかりです。

そんな中で注目なのが、2018年10月にはいよいよイギリスの消費電力量をビットコインのブロックチェーンが追い抜くのではないかと言われていることです。

イギリスというと主要先進国の一つで、GDP上位の経済規模を誇る大国です。その大国にいよいよビットコインが肉薄し、それを追い抜こうとしているのですから尋常でないことが分かります。

これはイギリスよりも電力消費する国が突如として現れるようなもので、しかもその国はさらに消費電力の膨張を続け、日本やアメリカなどの電力消費量を追い抜く時が来てしまうかも知れません。

予想を上回るスピードでマイナー人口が増えている

では、なぜここまで仮想通貨の消費電力量が増加しているのでしょうか。

その理由はとても簡単で、マイナー人口が増えているからです。

しかも、そのスピードは予想を上回るもので、世界規模で毎日のようにマイナーが増え続け、それに比例して消費電力量が増加するといった状況が続いています。

しかし、ご存じの方も多いと思いますが、マイニングはブロックチェーンにおいて行われた仮想通貨取引の台帳記録を最初に行った人にのみ報酬が支払われる仕組みです。

そのためマイニングリグの高性能化、高速化が進んでいるわけですが、マシンの高性能化はそのまま消費電力量の増加を意味します。

マイナーは増える、マシンは高性能化する、といった具合に消費電力が足し算ではなく掛け算で増えているわけです。

マイナーが増えてブロックチェーンが巨大化しても、報酬を得られる人が増えるわけではないところが、消費電力問題のむなしさでもあると思います。

ここまでの消費量になってしまう、心配なのが地球環境への負荷です。

仮想通貨は地球環境と共存することが望ましい

すでに仮想通貨の維持に多大な電力が消費されている問題については、各方面から警鐘が鳴らされています。

増え続ける電力需要をまかなうには、発電能力を増強しなければなりません。

火力発電所では多大な燃料が燃やされ、CO2も発生します。

中国は水力発電による供給量がとても多いので、その電力がマイニングに使われてきたことで知られています。

再生可能エネルギーを使ったマイニングの事例として注目に値しますが、中国自体が仮想通貨への関与を禁止する方向なので、せっかくの事例も生かされていないように思います。

次に思い浮かぶのが、太陽光発電などの再生可能エネルギーによって発電をして、仮想通貨の電力大食いに対応するという道筋です。

太陽光発電と仮想通貨とでは発電量と消費量の規模感がまるで違いますが、それでも太陽光発電の発電量を増やすことは決して無駄ではありません。

JWマイニングでは、マイニングファーム敷地内に太陽光発電所があります。

もちろんこの敷地内の発電力だけでマイニングファームの消費電力をまかなえるわけではありません。しかし、「足し」になっていることは事実です。

世界中のマイニングファームやマイナーがこうした思想のもと消費電力問題と向き合うことができれば、この問題の深刻化を食い止めることができるかもしれませんね。

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