ビットコイン（BTC）の価格が、過去最高値に迫る勢いを見せています。本日19日には一時106,500ドルを超え、今年1月に記録した108,786ドルの最高値が視野に入ってきました。この背景には、複数の要因が絡み合っていると見られています。
まず、現物型ビットコイン上場投資信託（ETF）への継続的な資金流入が挙げられます。特に米国市場では5月に入ってからも大規模な資金流入が観測されており、機関投資家の関心の高さを示しています。
また、マクロ経済環境も影響しています。米連邦準備制度理事会（FRB）が慎重な金融政策を維持する中、大手小売ウォルマートが関税を理由とした価格引き上げを警告したことで、インフレ懸念が再燃。これが、インフレヘッジとしてのビットコインの魅力を高めている可能性があります。
さらに、大手暗号資産取引所コインベースが本日19日にS&P500指数へ採用されることも、市場では短期的な好材料と受け止められています。これらの要因が複合的に作用し、ビットコイン価格を押し上げていると考えられます。
今回の上昇は、以前の個人投資家主導の動きとは異なり、機関投資家の参入や実体経済との連動性を意識した展開となっている点が特徴です。
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