
機関投資家によるビットコイン(BTC)の保有が急増し、総供給量の10%を突破したことが明らかになりました。
専門家によると、機関投資家からの需要は新規にマイニングされるビットコインの供給量を最大で10倍上回っており市場に強気な見通しが広がっています。
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— Charles Edwards (@caprioleio) July 24, 2025
Capriole InvestmentsのCEOであるチャールズ・エドワーズ氏が指摘したところによると、上場企業やETF(上場投資信託)などによるビットコインの保有割合は過去18ヶ月で4%から10%以上に増加。ETFは約162万BTC、上場企業は約91万8千BTCを保有しており、現在の市場価格で評価すると合計で2500億ドルを超えています。
エドワーズ氏は「機関投資家による日々の取得率はビットコインの供給増加率の10倍に達しています。過去に機関投資家の買いが供給を上回った時は、常に価格が垂直に上昇しました」と述べました。
この傾向は2020年にストラテジー社が企業の準備資産としてビットコインを大量に購入し始めたことがきっかけとされています。以降、特にトランプ政権の親暗号資産的な政策も後押しとなり多くの企業がビットコインを戦略的に採用しています。
さらにエドワーズ氏は米国最大の暗号資産取引所コインベースにおける機関投資家の取引活動とビットコイン価格の間に強い相関関係があると分析しました。彼によると、機関投資家の取引がプラットフォームの日次活動の10%から50%を占める期間には価格が歴史的に急騰したとのことです。
これらの要因から、エドワーズ氏はビットコインの将来に対して非常に強気な見方を示し「ビットコイン価格は近いうちに11万8000ドルの水準を再び突破するでしょう」と予測しました。
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