ビットコイン、急落を経て状況は好転か

急落も安定

昨日のBTC相場は急落後、もみ合い。市場予想を大きく上回る米CPIを受け、インフレヘッジとしての見方が強まったBTCは、未明にかけて6万9000ドル（約785万円）まで上昇し再び史上最高値更新となった。

しかしその後、米長期金利上昇を嫌気した米株が失速したこと、さらにドイツ通信社による中国恒大集団のデフォルト手続き準備の報道を発端に大量のロングポジションのロスカットが発生し、一時6万2000ドル（約705万円）台まで急落した。

ただ、朝方にブルームバーグが猶予期限が10日とされたドル建て債3本の利払い完了を報じ、同社のデフォルト懸念が和らぐと、BTCは6万4000ドル（約730万円）に値を戻した。

日中はETHやXRPが反発を見せBTCもつれ高となり、6万5000ドル（約740万円）台までじりじりと値を伸ばす展開。

海外時間に入り、マイアミのスアレス市長がCoindesk TVにてマイアミ市民へのBTC配当提供を明言するも、概ね同水準近辺でのもみ合い推移となった。足元の相場状況についてコインデスクでは、BTCの強気イベントとして今週末から来週月曜日にかけ実装予定のタップルート（Taproot）を指摘し、それが相場の下支えとなるとの見方を紹介している。 

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