マイクロソフトが人間が運動したり読んだりする行動から集めたデータを使い、仮想通貨のマイニングができるシステムの特許を申請しました。
世界知的所有権機関(WIPO)に提出された申請書によると、マイクロソフトが開発したセンサーは広告を一定時間見たり運動するといった特定のタスクを伴う行動から収集したデータを、従来のプルーフ・オブ・ワークシステムとほぼ同様の方法で計算を解くために、コンピューターが読み取り可能なデータに変換することができるとしています。
脈拍、脳波などか収集したデータを利用
一部の変換可能な仮想通貨システムに求められる膨大な計算の代わりに、ユーザーの動作から得たデータはプルーフ・オブ・ワークとして生成され、それゆえにユーザーは無意識のうちに難しい計算問題を解くことができるとのことです。
このシステムは仮想通貨マイニングのために身体運動を利用することが可能であるとし、センサーは身体がタスクを行っている時に速まる脈拍などからデータを検知しブロックを解除などを実行すると言います。
また頭部に接続されたスキャナーからも脳波や、精神的な動きを検知し、マイニングを行うことが可能としています。
マイクロソフトは、このシステムはある一定のタスクを行うことを奨励するために利用できる可能性があるとしています。
スキャナーは、広告を読んでいる時など、精神的に集中ている時に一定の種類のタスクの中から特定の活動を検知することができ、ブロックを承認してしユーザーに仮想通貨を報酬として与えることが可能であるとのことです。
人間のエネルギーでマイニングが可能
2017年後半にオランダを拠点とする企業が、人間がマイニングに必要なエネルギーを作り出しているかどうかを研究しました。
彼らの研究結果により、37人の人々から数時間かけて集められた熱から、8日間連続でマイニングを行うのに十分なエネルギーを作り出すことができることがわかりました。
マイクロソフトはこのシステムを設計しましたが、同社が実際に開発を進めているかどうかは明らかにされていません。
また、このプロトコルが既存のプロトコルを実行するものなのか、あるいは全く新しいブロックチェーンを基盤としたものなのかも明らかにされていません。
マイクロソフトは特許申請書の中で、システムは完全に中央集権化されていることを明らかにしています。
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