ここ3週間ほど、仮想通貨市場全体の売買代金が落ち込んでいます。
昨日の売買代金は6兆円程度。ビットコインの半減期前には12兆円以上あったことから、半減したといえます。
夏枯れ相場という言葉もあるように、ビットコインは4～6月に大きく上昇し、7月と8月は調整相場入りし踊り場を迎える傾向にあります。
2019年も6月末には150万円を付けたビットコインでしたが、その後急落。9月半ばまで値動きも乏しくパッとしない展開が続きました。
しかし、今年は例年にも増して値動きが小さくなっており、それに伴い売買代金が減少しています。
これには、ビットコインの半減期後の不透明さと新興株の堅調さがあるのではないでしょうか。
半減期後に売買代金の低迷
売買代金が落ち込んできたのは、ビットコインの半減期後からです。
半減期後には、ハッシュレートの低迷による難易度調整がなされました。しかし、それが一巡すると新型マイニングマシンの販売もされたこともあってかハッシュレートは過去最高レベルにまで上昇。調整された難易度は元に戻ることとなりました。
しかし、その後は材料不足もあってか低迷することとなりました。
クラウド、製薬関連銘柄の人気
ビットコインは、3月に40万円台に急落した後に100万円を超えるほどの反発力を見せました。
それと並行して大きく上昇したのが、コロナ関連銘柄と言われる製薬会社やバイオ関連の会社の株式です。また、リモートワーク関連として、zoomやブイキューブなどの銘柄が何倍にも上昇することとなりました。
同時に、新興市場の盛り上がりも目立ち、マザーズやS&P500はコロナショック以前の高値を突破しました。
半減期後にビットコインは横ばいでしたが、ここ最近までマザーズやS&P500などの株式市場は高値を更新し続けていたことから、投資マネーが仮想通貨市場から株式市場へ移動したことも考えられます。
筆者の知り合いの投資家に話を聞くと、株式と為替、日経平均の取引は毎日行うものの、仮想通貨の取引頻度は大きく減った。取引をするのはCELなどのSNXなどの小型のアルトコインのみだ、ということです。
半減期後には、これまで以上の盛り上がりが期待されていたビットコイン。
乃木坂46の齋藤 飛鳥さんがbitFlyerのイメージキャラクターになったり、仮想通貨マーケットとして機能する分散型オープンソース・プロトコル、Compoundもコアな仮想通貨ファンの間では盛り上がっているため、ここが底だと思いたいところです。