仮想通貨市場は仮想通貨自体の取引によって利益を得る流れから、マイニングによって利益を得る流れに移行しています。そのマイニングも、ソロマイナーだけでなくマイニングプールやクラウドマイニングなど、利益を得るための手段が増え競争は激化しています。
そのような仮想通貨市場に今から参入したところで利益を得ることはできるのか？と、疑問を抱いている方もいらっしゃると思います。
このことについては機関投資家が仮想通貨参入について良好な見通しを持っていることから、今後の仮想通貨市場参入についても比較的前向きに考えることができそうです。これからの仮想通貨市場参入について、詳しく説明していきます。
機関投資家は仮想通貨市場参入に前向き
アメリカには信頼性の高い金融機関として、フィデリティという大手資産運用会社があります。そのフィデリティがヘッジファンドやファミリーオフィスといった440ほどの機関投資家を対象にした調査によると、機関投資家の20%以上がデジタル資産として仮想通貨を保有しており、約40%が今後仮想通貨を投資対象としてポートフォリオに加えることを前向きに考えているようです。
くわえて、多くの投機投資家は仮想通貨を保有する際に、投資家の代わりに資産の管理を行う機関であるカストディアンが必要であると考えているようです。
機関投資家を対象とした仮想通貨調査はこれまでにも行われてきましたが、信頼性が高い金融機関であるフィデリティが行った調査は特に大きな意味があります。このフィデリティが行った調査により、資産運用に特に努力を惜しまない富裕層から成るファミリーオフィスの約80%が仮想通貨についての評価が高かったことと、フィナンシャル・アドバイザーの70%以上が仮想通貨に対して好意的に捉えていることが分かりました。
ただ一方で、仮想通貨の価格の不安定さや取引の規制の不透明性、株や不動産などと比べて資産としての歴史が浅いことから、今後の仮想通貨を利用したサービスの多様化や、運用に関する環境整備など不安要素はいくつか挙げられています。
しかし、こういった不安要素を考慮しても仮想通貨は革新的なテクノロジーであると評価され、将来的な期待感が示されています。
以上のことから、今後仮想通貨市場への参入を考えている方やマイナーは、仮想通貨市場の今後の流れに対して前向きにとらえても良いと考えられます。
今後、仮想通貨へ投資するなら何が良いのか
それでは、これから仮想通貨市場に参入して投資をするとしたら、どのような手段が好ましいのでしょうか？
このことに対して、機関投資家の意見は以下のように分かれています。
- ・仮想通貨を含む投資商品を購入する
- ・仮想通貨そのものを直接購入する
- ・仮想通貨を扱う企業を含む投資商品を購入する
これらの手段の中でも、「仮想通貨を含む投資商品を購入する」ことが最も好まれる手段であることが分かりました。この調査で機関投資家がいっている仮想通貨を含む投資商品とは、主に仮想通貨を扱うETF（投資信託）のことを指します。
仮想通貨はまだまだ進化の途中にあり価格変動も不安定であることから、個人で仮想通貨を買うよりも仮想通貨ETFの方が需要は高いと考えられます。この調査結果からも、機関投資家が仮想通貨への投資について前向きな姿勢であることが伺えます。
セキュリティ管理は仮想通貨の重要なテーマ
機関投資家が仮想通貨への投資に前向きとはいえ、セキュリティと安全性が懸念されていることも事実です。これについては、デジタル資産の管理方法としてカストディアンが必要であるという意見が多く出ていることからも伺うことができます。
カストディアンとは、仮想通貨の保管や管理を行う機関のことで、仮想通貨取引所のことを指します。仮想通貨のセキュリティ面や不透明性についてはG20などで今後さらに詰めて議論される予定であり、規制も整備していくとされているので、仮想通貨市場の健全な成長に期待を込めつつ動向を見守るというのが現状です。
仮想通貨市場は新規参入者にもチャンスがある
機関投資家が仮想通貨投資について前向きな姿勢でいる以外にも、これから仮想通貨市場に参入する予定の方にもチャンスがあると考えられる理由があります。
その理由の1つに、各国が仮想通貨に対する規制や監視の体制を整えようとしている動きがあります。それがなぜ新規参入者にとってチャンスかというと、国際的に仮想通貨に対する規制や監視が強まることで、マネーロンダリングや賄賂などといった不正使用や不透明性が是正されることで、仮想通貨市場全体が健全に成長していくことにつながる可能性があるからです。
このことが実現すれば、マイニング市場においては公平性が増し、大規模なマイニングプールだけでなく、中小のマイニング業者やソロマイナーも利益を得るチャンスが巡ってくることが期待できます。
また、懸念されている仮想通貨の不安定さや規制の明確性の欠如、そして資産としての歴史の浅さ故の不安は、マイナーや仮想通貨を扱うことを本気で考えている方にとっては承知している部分は多いと思います。
従って、リスク分散や仮想通貨そのもの以外からの利益確保を継続して行い、情報収集を抜かりなく行うことができれば、仮想通貨市場で生きていくチャンスはまだまだあるといえます。
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