千歳悠 記事一覧

米Ripple社は、2018年4月から現在に至るまでリップルが有価証券に値するかどうかについて、米政府機関の1つである米証券取引委員会と議論を交わし続けています。 しかし、米国での取り扱いが確定していない中でも、8月には大手仮想通貨取引所・Bittrexなどと提携するなどネットワークの規模を拡大したうえで仮想通貨の時価総額ランキングを塗り替えており、リップルに対する期待は高まっていると言えるでしょう。

イーサリアムのハードフォークであるコンスタンティノープルは、11月に行われる予定でした。また、11月にハードフォークを行うことによって、ICO関連企業がイーサリアムの売却を行った影響から、低迷していたイーサリアムの価値の高騰が期待されている状況でした。

ビットコインキャッシュは、2017年の8月にハードフォークによって誕生した仮想通貨です。そして、18年11月には、更に通貨のアップデートであるハードフォークを行う予定であるものの、その方針の違いによって分裂の危機に陥っています。 では、ビットコインキャッシュの最近の動向から今後を考察していきましょう。

Stellar（XLM）とRipple（XRP）は、仮想通貨市場の中でビットコインとは異なる立ち位置を獲得しつつあります。例として両者は、国際決済に対する大規模なネットワークを金融機関に提供したうえで、従来の金融機関の在り方を大きく変化させる可能性があります。

2018年内においてLiskは、コアのアップデート、bitFlyerへの上場、11月の半減期(マイニング報酬の減少)などプラスとなり得る材料の非常に多い通貨の1つと言えます。Liskは、イーサリアムと同様にスマートコントラクトを備えた上で、分散型アプリケーションのプラットフォームとして稼働しています。

10月1日から2日にかけて、リップルの国際カンファレンスであるSWELLが行われました。実は去年もSWELLは開かれていたものの、2018年ほどの期待感はなかったと言えるでしょう。

MIOTA（IOTA） はあらゆるモノをインターネットでつなぐIoT（Internet of Things)に特化した仮想通貨です。IoTに関しては、5Gなどの新しい電波も含め人類の新しい未来の形を作るものと言っても過言ではありません。

マルタ島に拠点を置くBinance（以下、バイナンス）は、１日あたり1200億円の取引量を誇る世界最大級の仮想通貨取引所です。（取引量は執筆時点） バイナンスにはおよそ400ある取り扱い銘柄の中にバイナンストークン（以下、BNB）という仮想通貨があります。 BNBは通称・取引所トークンとも呼ばれ、バイナンス自身が発行する自社株のような位置づけです。

MUFGコインは、三菱UFJフィナンシャル・グループが発行する仮想通貨です。まだ、社外に向けた発行は行われていないものの、グループ内では既に実用化されており、コンビニなどでテスト運用が行われています。

SBIホールディングスは、金融・証券・ローン分野などに強みを持ち、SBIバーチャルカレンシーズを運営するなど仮想通貨に対しても非常に前向きな取り組みを行っている企業です。

楽天コインは、楽天が発行を計画している仮想通貨です。楽天は、グループとしてネットショッピング・金融・通信・旅行など多事業に進出し、成功を収めています。つまり、楽天はグループとしてすでに経済圏を作り上げており、楽天グループ全体としてサービスの向上を図っている段階にあると言えるでしょう。

EOS は、 EOS プロジェクトに基づいて作生された分散型アプリケーション用のプラットフォームです。EOS,IOとよばれるソフトウェアを用いて、非常に高いデータ処理能力をユーザーに提供しています。 公式に発表され、流通している仮想通貨の中では、EOSの1秒間で数百万件のデータ処理を行う能力に敵うものは極わずかです。元々のグループのユーザー数からすれば、今後更なる詳細が発表される楽天コインやMUFGコインなどは対等となる可能性を有しています。

仮想通貨ライトコインは、ビットコインを補完するために、ビットコインを基礎にして作られた仮想通貨です。 データ圧縮技術であるSegwit、オフチェーンであり、高速な取引が可能なライトニングネットワーク、仮想通貨取引所なしでも取引が成り立つアトミックスワップなどの能力を有しています。

9月8日、市場の基軸通貨であるビットコインの大型アップデートが行われました。 以下内容をはじめ、様々な面から改善が行われています。 ・新言語の追加 ・オフライン取引機能であるPSBTの導入 ・データ処理能力の向上 ビットコインは市場の基軸通貨でありながら、送金スピードが遅いなど能力不足が叫ばれてきましたが、今回のアップデートではそれら長年の課題を解決できる可能性を秘めていました。

Stellarは、Rippleを基に作成された仮想通貨であり、個人間向けの国際決済プラットフォームです。元々異なる目的で作成されたRippleとStellarは、ついに先日銀行間の国際送金分野で競合する可能性が浮上しました。では、価格や将来性についてもStellarは仮想通貨市場でRippleと明確な差を示すことが出来るのでしょうか。

2018年に入り、コインチェックの過去最大規模となるハッキング事件を経て、仮想通貨の高騰は影を潜める形となりました。影では、一部の通貨が高騰することもあったものの、その勢いは2017年ほどのなかったと言えるでしょう。

イーサリアムは仮想通貨ランキング2位の仮想通貨であり、ロードマップにおいて4段階のハードフォークがあることを公表しています。フロンティア、ホームステッド、メトロポリス、セレニティとそれぞれ段階によって実装される機能が異なり、現在のイーサリアムは、メトロポリスのビザンティウムに位置しています。

ネムの価格は、１月26日に起きたコインチェックのハッキング以降、停滞・低下し続けています。ハッキング事件においては、ネムの通貨機能に問題があったわけではないものの、日本の仮想通貨市場からの不信感はいまだに拭えていません。流出事件の被害者には、法定通貨で損害がある程度補てんされたものの、市場とネムに与えられたダメージは回復に至っていないと言えます。

Stellarは、IBMとブロックチェーンを用いて、新たな国際決済システムであるブロックチェーン・ワールド・ワイヤー(BWW)を発表しました。Stellarは元々、リップルを基につくられた通貨であり、ブリッジ通貨としての役目を果たすことも可能です。

9月5日、仮想通貨取引所QUOINEXは、QUOINE株式会社が新プラットフォームであるLiquidを開発し、正式にサービスを開始しました。簡潔に言えば、QUOINEXはLiquid by Quoineへ名前を変え、サービスそのものについても更に充実したものに変革していきます。