トピックス・解説 一覧

金融アルゴリズムの世界的プラットフォームを手掛ける株式会社Smart Tradeは、『エメラダ・エクイティ』にて株式投資型のクラウドファンディングによる資金調達を実施。2/15（木）よりスタートし、1日経過した現在では既に70％の資金調達を達成しているほどの注目度の高さとなっています。

ビットコインゴールド(BTG)が51%攻撃を受け20億円流出か ビットコインゴールド(BTG)が悪意のあるマイナーから51%攻撃を受けたとCCNが報じました。 この攻撃によって海外取引所からおよそ20億円の被害が出たそうです。

オンラインカジノやオンラインゲームで利用するために開発されたエイダコイン（ADA）。仮想通貨として2017年10月に上場を果たし、現在では不動産の購入も可能なことから仮想通貨業界を賑わせています。時価総額でも上位ランクに位置していることからも比較的知名度の高いコインである一方で、一時期は詐欺コインとして噂になったこともあり、将来性はあるのかと疑問に思う方もいらっしゃるかと思います。

③ビットコインETF（米国）の申請状況 ・米国初のビットコインETF 米国で最初に証券取引委員会（SEC）へ申請されたビットコインETFは、2013年7月1日のことで、アメリカの著名な双子兄弟キャメロンとテイラー・ウィンクルボスによる取り組みでした。

ビットコインとは、インターネット上で発行、取引される仮想通貨（暗号資産）の１つです。普通のお金（法定通貨といいます）と同じように使うことができますが、たまにニュースで危険性があるような報道を見て、不安になる方も多いでしょう。しかし、しっかりとした知識を持っていることは損にはなりません。この記事では、ビットコインでできることや、使い方を紹介します。

5月を振り返ってみると、ビットコインが再び下落に転じたことよりも上場企業の仮想通貨・ブロックチェーン事業への参入が目立った月でした。そこで今回は5月に仮想通貨関連事業に参入を表明した上場企業について書きたいと思います。

年末ビットコイン価格2万5000ドルを掲げる米調査会社ファンドストラット代表のトム・リー氏は、ビジネスインサイダーのインタビューに答えて、シカゴオプション取引所（CBOE）が準備を進めるイーサリアム先物について、「イーサリアムにとっては悪いニュースでビットコインにとっては良いニュース」となるという見解を示した。

松田政策研究所(所在地：東京都港区)は、代表を務める松田 学の著書『サイバーセキュリティと仮想通貨が日本を救う』が創藝社から2018年7月20日に全国の書店、Amazonオンラインショップにて発売されることを発表します。

去年の冬は、仮想通貨「魅惑の季節」だった 2017年末、日本はまさにビットコインの世界的な中心地のようだった。 何百万というアジア人投資家に後押しされ、価格は右肩上がりだった。

仮想通貨市場時価総額は先週14日、昨年の11月ぶりに2000億ドル以下の水準で推移し1896億ドルの週安値を記録しました（第1図）。 相場は足元2171億ドルまで回復しており、直近1週間では横ばいの値動きとなりました。 また、BTCは引き続き50％以上のドミナンスを維持しており（第2図）、市場が下火のなか、依然比較的高いパフォーマンスを記録しております（サマリー参照）。

仮想通貨市場時価総額は、先週6日高値（2600億ドル）よりおよそ18％の下落を記録し足元2130億ドル周辺で推移しております（第1図）。 また、8/8にはビットコインが年初来安値を示現した6/29の安値（2320億ドル）を下割れし、12日には2069億ドルの年初来安値を記録しました（第2図）。 この間、時価総額第１位のビットコインは市場時価総額を占めるドミナンスの上昇基調を維持しており、8/11には50％ラインを上抜けしました（第3図）。

仮想通貨市場時価総額は先週、8/22に2228億ドルの週高値を付けると反落し、翌23日には2029億ドルの週安値を記録しました（第1図）。 23日以降は緩やかな回復基調となり、先週は2000億ドル水準をなんとか死守した格好となり、相場は足元2244億ドルで推移しております。

仮想通貨市場 仮想通貨市場時価総額は、8/23に節目となる2000億ドル付近まで下落して以来徐々に上値を伸ばし、9/1には2300億ドルの上抜けに成功しました。相場は足元2375億ドルで推移しております（第1図）。

今年5月からビットコインの取引を行っていた人にとっては、待ち焦がれていた時期がきました。 それが冬のボーナス時期です。

最近、ICOという言葉は新聞でも紹介されるなど注目度の高いトピックです。ICOとは、一般的には資金需要のある企業がプロダクトやサービスアイデアを形にするために「仮想通貨を発行して資金調達する」ことを指します。今回はICOについての基本的な内容をまとめてご紹介したいと思います。

SBIホールディングスの100%子会社であるSBIバーチャル・カレンシーズは6月4日、一部の顧客向けに仮想通貨サービスの提供を開始しました。 同社は2017年9月に仮想通貨交換業を取得し、開業に向けて準備を進めてきました。 今回仮想通貨サービスを利用出来るのは、昨年10月に先行予約で口座開設申込みをしたユーザーのみです。

【独占インタビュー】NEOジャパン葉山氏に聞く、NEOの魅力とは？ 仮想通貨の時価総額ランキング上位をキープするNEOが先日、東京の有明に日本拠点を設立。 NEOの魅力や開発秘話について、NEOジャパン代表の葉山ミキ氏に独占インタビューしました。

２０１４年、新聞などにも大きく掲載され騒動となった、ビットコインの人気に「ほんの一瞬」影を落とす出来事がありました。当時、世界最大のビットコイン取引所だったマウントゴックス社が突然、取引を全面停止し、経営破綻したのです。実際のところ、サイバー攻撃による安全面の危機に陥るようなことではなかったものの、どのような出来事だったのかを紹介していきます。

国内では、SBIグループの100%子会社であるSBIバーチャルカレンシーズが運営する仮想通貨取引所のサービスが2018/6/4より開始されました。当初発表された取扱通貨がリップル社の発行通貨XRPのみということでも注目度がさらに高まった、時価総額第3位のアルトコイン「XRP」についてお伝えします。今回は、第1回として「IOUとゲートウェイ」についてご説明します。

仮想通貨市場の時価総額は、先週2327億ドルから2598億ドルまで上昇しました。 時価総額上位の複数通貨が年初来安値を更新し、市場参加者の間で値頃感が広がったことが背景と考えられます。 週明けも同様、2580億ドル台で推移するなど、底堅い動きが続いております。