トピックス・解説 一覧

新しい資金調達として注目を集めるICO(Initial Coin Offering)。すでにベンチャーキャピタルによる資金調達の額を遥かに上回っているようです。suicide.venturesによると、2018年はICOで既に5.6億ドルもの資金調達が行われたました。

4月2日にビットコインが急騰し、その後も勢いは衰えることなく上昇。 先週末には70万円を突破し、わずか2日で83万円台まで急騰。2018年8月3日以来となる高値を付けました。 ビットコインのこの上昇劇はテレビでも報道されており、また仮想通貨投資熱が再来しそうに思えます。

仮想通貨が世の中に知れ渡った現在でも、その価値に対して疑問視されることは多く、学者や教授などの識者の間でも賛否両論意見が分かれる状況です。 ジョン・マカフィー氏など絶対的な価格上昇を主張している著名人もいる一方、経済評論家の森永卓郎氏は代表的な仮想通貨ビットコインでさえ、将来的に価値が無くなると主張しているほどです。

2018年4月に突如として盛り上がり始めた仮想通貨。その理由は何だったのか。また、今後の相場に影響を与えるイベントは何なのかを分かり易く解説します。

年初来高値を更新し続けるライトコイン（LTC）。 8月に2回目の半減期を向かえるとあって、非常に注目を集めています。 今回はライトコインの価格やマイナーに大きな影響を与える半減期について解説します。

はじめまして、現役大学生トレーダーのサエグサケイトと申します！ 6月からみんなの仮想通貨で記事を書かくことになりました。 以前、ブログを運営していたことがあり、文章を書くのは好きです。ですが、しっかりとした記事を書くのは数年ぶりなので、構成力や表現力に少し拙さがあるかもしれません。精一杯頑張るので、優しく見守ってくださると嬉しいです！

2017年の終わりに最高値の200万円台を記録し、バブルが弾けたビットコイン。1年後の2018年の暮れには30万円台まで価格が下落し、誰もが仮想通貨は終わったと思っていました。 2019年6月にはビットコインの価格は100万円台まで回復。日常のさまざまな場所で、再びビットコインの話を聞くようになりました。

2019年4月から再び盛り上がりを見せるビットコイン。実際の時価総額や取引高などは日々取引をしているような人でないと知らないことが多いのではないでしょうか。今回は、ビットコインにまつわる様々な数字をお伝えしたいと思います。

Matic Networkは、Plasmaフレームワークと分散証明ネットワーク（PoS）のバリデータを使用して資産のセキュリティを確保しながら、オフチェーン処理にサイドチェーンを利用することで大規模な処理を達成可能とするLayer 2と呼ばれるスケーリングソリューションです

コインチェックでモナコイン（MONA）の取り扱いが始まって以降、次にどの通貨を取り扱うのかあらゆる憶測が飛び交っています。 公平な情報で定評のあるユーチューブ番組「アンンゴロウ暗号資産研究ちゃんねる」では、エイダ（ADA）とアイオタ（IOTA）と予想しています。

現在は各国が暗号資産（仮想通貨）に関する法規制を進めており、日本国内においては2017年に施行された「改正資金決済法」と、内閣府令案とガイドラインによって暗号資産に関する法律が定められています。 改定資金決済法では、暗号資産と暗号資産交換業者の定義と、登録制度の導入に関して新たに規定が追加されました。 それでは、改定資金決済法で定められている仮想通貨法が、暗号資産を扱う人達にどのような影響を与えるのでしょうか？

仮想通貨市場が軟調に推移するなか、XRPが先週の高値を更新してきました。10月に入り、リップルに関連する大きなニュースが続いており、これが材料になっているようです。 また、あと1か月後に迫ったリップル社が開催する年に1度の大規模イベントSwell2019に向けた期待もありそうです。 まずは、ニュースから簡単に振り返っておきましょう。

今週の仮想通貨市場は堅調に推移。84万円から93万円まで上昇しました。 筆者はここからの下落を予想しており、93万円手前から売っています。 今後のイメージとしては、90万円を割り込んで87万円までは下落。さらに下がれば、83万5000円あたりまで見ています。

香港の逃亡犯条例改正によるデモの混乱や米中通商問題の長期化に伴って、ビットコインが高騰しましたが、混乱のある程度沈静化したことによってビットコインの高騰も落ち着きを見せています。 このような状況の中で、暗号資産を持っている方の多くはビットコインの値動きに注目していたようですが、実は本当に注目すべきなのは値動きではなく、暗号資産が資産としての市民権を獲得し始めている事実だと考えられます。

ビットコインは誕生してから現在まで、価格の高騰と暴落の歴史を繰り返してきています。そういった歴史を積み重ねる中で、主要取引所がハッキングされることや、仮想通貨の法規制がされるなどによって価格が暴落し、ビットコインに資金が流入する何らかの要因や注目が集まるイベントが発生すると、価格が高騰するというパターンを見せています。

ビットコインの取引には現物や先物の他に、FXなどがありますが、今後の取引方法としてETF化が注目されていることをご存知でしょうか？ ビットコインのETF化はアメリカが中心となって推し進めようとしていることであり、今後のビットコインの価格だけでなく、在り方自体にも影響を与えることが予想できるものです。

先月にビットコインは大きく下落し、80万円台まで値を下げる結果となりました。この結果には様々な要因が複雑に絡んでおり、FOMC（米連邦公開市場委員会）のアメリカの利下げや、Bakkt開始後の上値追いの失敗が続きました。

2019年9月にビットコインが急落したことを皮切りに暗号資産市場全体が落ち込み、イーサリアムとリップルを含めた３つの主要な暗号資産が急落することとなりました。 この動向を受けて、ビットコインはさらに下落していくといった見解から無価値になるのではないかと心配する声まで上がり、イーサリアムについても需要の減少を指摘する意見や、無価値になる可能性を示唆する意見も上がりました。リップルについても、同様のことをいうことができます。

2019年に、金融庁認定の仮想通貨自主規制団体である日本仮想通貨交換業協会によって、仮想通貨取引所の最大レバレッジが4倍まで引き下げられました。それまでは、最大で25倍のレバレッジが使える取引所もありましたが、全て4倍となりました。目的は投資家の資産保護のとなります。 しかし、金融庁から仮想通貨の証拠金取引におけるレバレッジを2倍まで規制することが発表されました。今年の春には施行される予定のようです。4倍への規制は仮想通貨業界による自主規制的なものでした。

ビットコインは登場してから目覚ましい勢いで取引人数が増えていきましたが、その後2017年末にはバブルが崩壊し、2018年には暴落と停滞が起こりました。そして2019年は復活の兆しを見せていましたが、再び下落傾向にあります。