トピックス・解説 一覧

先週金曜日の金融市場は大荒れでした。 米ウォールストリート・ジャーナルのFedウォッチャーとして有名なニック・ティミラオス記者が、「11月のFOMCでは0.75％の利上げを決めるが、12月には利上げ幅減速を議論する見通し」といった旨の記事をが公開されました。

10月15日に、中国外務省が「ウクライナ在住の中国人に対して国外退去を通知」との報道があり、ロシアによる大規模な攻撃の可能性が警戒されています。緊張感が迫るなか、直近の仮想通貨（暗号資産）市場を含む金融市場全体を左右していると感じるのが、英国の政治金融情勢ではないでしょうか。

2022年9月15日に完了したイーサリアムの大型アップデート「マージ」は、暗号資産業界に大きな話題を振りまきました。マイニングに関する価値観を一変させる可能性もあるため、当コラムでも取り上げました。

過去30日間において、主要仮想通貨（暗号資産）ではリップル（XRP）が強い動きを見せています。この背景には、ブロックチェーン決済企業のリップル社と米証券取引委員会のリップル裁判の和解の可能性について楽観的な見方が出ているためです。

少し前に、お笑いコンビ「TKO」の木本武宏氏が暗号資産投資をめぐるトラブルで所属事務所である松竹芸能との契約を解除したとの報道が世の中を騒がせました。TKOというと相方の木下隆行氏が後輩への暴力沙汰で干されてしまったことで知られていますが、TKOはコンビ揃ってTKO（テクニカルノックアウト）状態だと揶揄される有様です。

仮想通貨（暗号資産）相場が大きく上昇しています。先週のFOMCでは、株式相場をはじめとしてリスクオフムードが漂っていました。しかし、仮想通貨相場は徐々に株式相場の下落に反応しづらくなり、今日はビットコインとイーサリアムともに午後4時時点で７％以上の上昇となっています。

イーサリアムの大型アップデート、マージ（The Merge）が通過し、1週間ほどが経過しました。 値動きとしては、23万円ほどから18万円へと下落する展開となっています。 この値動きの要因と、マージの後に起こったことをまとめておきたいと思います。

昨日は、米消費者物価指数（CPI）の発表により、金融市場が大きく動きました。市場はインフレがピークを打ったと見込んでいたようですが、出てきた結果はすべて予想よりも強い結果となりました。

歩くと暗号資産（仮想通貨）がもらえるゲームとして話題の「STEPN（ステップン」。これまでにも位置情報を用いて遊ぶゲームはたくさんありました。「ポケモンGO」や「ドラクエウォーク」はいずれも大ヒットゲームとなり、スマホゲームの新しい世界を開拓した名作といえます。

来週に迫るイーサリアムのアップグレード（承認アルゴリズムのPoWからPoSへの移行）がこのところの仮想通貨（暗号資産）業界の話題となっています。これによりスケーラビリティ問題が解決され、マイニングによる消費エネルギーが大幅に削減し、中央集権化のリスク低減などが期待されています。

9月14日前後に予定されているイーサリアムのマージ（The Merge）が、材料不足の仮想通貨（暗号資産）のテーマとして大きな注目を集めています。 マージとは、イーサリアムのコンセンサスアルゴリズムをプルーフ・オブ・ワーク（PoW）からプルーフ・オブ・ステーク（PoS）へ移行する大型アップグレードのことです。

2020年4月28日、ついにドル円相場が20年ぶりに130円を突破しました。急激な円安が進行している中でも上方ブレイクなので投資家からはそれほど驚きはなかったようですが、為替は世界最大の金融マーケットであるため、ハードカレンシーでこれだけ急激な変動があると他の金融マーケットにも影響を及ぼしてしまいます。今回は、円安が暗号資産に与える影響について考察してみたいと思います。

毎朝、レポートを公開いる楽天ウォレット、シニアアナリストの松田康生氏にお会いし、仮想通貨（暗号資産）相場は底を打ったのかどうか、様々な面から意見をもらいました。

毎朝、レポートを掲載してくれている楽天ウォレット、シニアアナリストの松田康生氏にお会いし、仮想通貨（暗号資産）相場は底を打ったのかどうか、様々な面から意見をもらいました。 松田氏の分析では、相場は大底を打った可能性が高いそうです。

3月22日に、日本暗号資産取引業協会は、国内業者の審査を簡略化するための制度である「グリーンリスト」を導入しました。同時に、ホワイトリスト入りする新規取り扱いの仮想通貨（暗号資産）の審査プロセスの改善を発表しました。国内交換業者の取り扱いに大きく影響した「グリーンリスト」と「審査プロセスの改善」に関して解説します。

コロナウイルスによる貿易停滞でエネルギー高になっている中でウクライナ戦争が勃発し、物価高騰などに拍車をかけています。そんな中、電気代高騰のデメリットを被るのは自宅マイニング派です。しかし、しっかりとシミュレーションをした上で継続判断をする必要があるのです。今回はこの時勢における自宅マイニングの振る舞いについての記事です。

今日、仮想通貨（暗号資産）の投資ファンド運用大手であるグレイスケール・インベストメンツ（Grayscale Investments）のマイケル・ソンネンシャイン（Michael Sonnenshein）CEOは、米証券取引委員会（SEC）を提訴したとツイッターで発信しました。

ビットコインが直近の高値から50％の下落があった場合、2017年から2022年4月までに今後3カ月で上昇する確率は100％。上昇幅も平均して50％ほどあることが分かっています。

昨日は、イーサリアムとバイナンスコインを中心に、多くの仮想通貨（暗号資産）が売られることとなりました。 相場下落の背景には、月間アクティブユーザー150万人を誇るステップン（STEPN）の中国規制の発表があります。中国国内でのサービス提供は、7月15日で終了するツイッターで発表されました。

5月はテラ（LUNA）ショックに大きく降らされた暗号資産市場ですが、下落するところまで落ち着きを取り戻しつつあります。6月9日-12日に開催されるコンセンサス2022まで材料が乏しい状況ですが、相場を下支えする好材料は出てきています。