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2021年も間もなく終わろうとしていますが、今年は米国でビットコインETFが承認された歴史的な1年となりました。その結果、ビットコインは史上最高値となる780万円を付けるという結果に至りました。 機関投資家が、過去最大規模で仮想通貨（暗号資産）へ投資を行っているようですが、これが来年も続くのかどうかが2022年の相場を占うひとつの指標となりそうです。

2022年1月の暗号資産関連注目タイムテーブルをJDR.の運用責任者である鳳ナオミ氏が紹介します。

JDR.株式会社配信の、暗号資産市場レポート12/24＜年末年始合併＞号になります。12月第4週の暗号資産マーケットは、新型コロナ変異株への懸念後退を背景に株式などが上昇したことを受けて暗号資産も連れ高となりました。ニュースとしてもETFを諦めない姿勢などが見え、業界全体が強気である印象を受けます。さて、そんな今回は年末年始合併号ということで2021年の暗号資産市場を一緒に振り返っていきましょう。

連日の好調な株式市場を背景にしてか、仮想通貨（暗号資産）市場も堅調な地合いとなっています。 盛り上がりが落ち着いていたメタバース関連の仮想通貨も好調となっており、MANAは15％の上昇となっています。

ビットコインの時価総額は、2017年に1兆円程度でしたが、その後の５年間で約70倍以上になりました。 この背景には、2017年からビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）への認知拡大が起こり、単純に買い手が急増したこと。そして、取引所にヘッジファンドなどの機関投資家が取引できる仮想通貨関連商品も取り扱われることにより投資家層が拡大したことがあります。

JDR.株式会社配信の、暗号資産市場レポート12/18号になります。12月第3週はメインのビットコインが狭いレンジを上下する相場に終始し、その他アルトコインについても目立った動きはありませんでした。しかし、CPIの発表やFOMCでのテーパリング加速決定などの重要なイベントや、興味深いニュースは多くありました。それでは、共に振り返っていきましょう。

昨日のBTC相場は軟調な推移。BTCは、週末にかけてのハッシュレート回復報道や難易度調整の好転を好感し、CMEの先物取引開始に向けて5万ドル（約570万円）を回復。

12月12日未明、インドのナレンドラ・モディ首相のツイッターアカウント（@narendramodi ）が乗っ取られたようで、ビットコインを法定通貨と採用するなどのツイートが行われました。アカウントは当日中にインド政府から保護されたという発表がされています。また、突如として行われたビットコインに関するツイートは「無視しなければならない」と発表しています。

JDR.株式会社配信の、暗号資産市場レポート12/11号になります。12月第2週は下げ相場でビットコインに至っては42000ドルあたりまで価格が落ちました。インフレの不透明感や新型コロナへの警戒などから落ちたように思われていますが、価格の復帰具合も重苦しいものがあります。とはいえ、暗号資産市場のニュースは輝かしいものも多く、悲観しすぎるには早いようにも思えます。さて、具体的にどのようなニュースがあったか共に振り返っていきましょう。

12月4日には520万円まで急落していたビットコインですが、週明けから上昇に転じ、昨日は590万円を付ける場面もありました。650万円からの下げ幅の約半値戻しとなったことで、仮想通貨（暗号資産）市場は再び明るいムードになったように感じます。

JDR.株式会社配信の暗号資産市場レポート12/3号になります。12月第1週は新型コロナウイルスのオミクロン株の検知が報道されてから金融市場全体が影響を受け、株式と仮想通貨の両市場で価格が下がっていくこととなりました。しかしニュースとしては各種ETF、ETP、投資信託の上場や申請が発表されるなど明るいものも多く、ジャック・ドーシー氏がTwitterのCEOを退任した等の話題も出ました。相場の悲観的なムードに対して明るいニュースが多かった前週、他にはどのような報道があったのか見ていきましょう。

12月の暗号資産関連注目タイムテーブルをJDR.の運用責任者である鳳ナオミ氏が紹介します。

モデルナ社のCEOが既存ワクチンのオミクロン株に対する有効性は著しく低い可能性とフィナンシャルタイムズ紙のインタビューで発言。これを受けて、クロス円、株価は急落。仮想通貨相場も軟調となる展開が続いています。

JDR.株式会社配信の、暗号資産市場レポート11/27号になります。11月第4週の暗号資産市場はビットコインが狭いレンジで動く相場となっており、底値を探る向きが見られました。しかしその他アルトコインの中には独自の動きを見せるものもありました。一方、メタバースが話題になったことで日米の株式市場で関連銘柄に買いが集中する様子も見られました。暗号資産でも同じく関連銘柄が大きく上昇しました。さて、そんな第4週ですが一体どのようなニュースがあったのか振り返っていきましょう。

高値から100万円ほど調整したビットコインは、底固めをしているようにも見えます。ドル円が2017年1月以来となる115円に乗せたことも、上昇を後押ししているように思います。

JDR.株式会社配信の、暗号資産市場レポート11/13号になります。ビットコインが上昇した後、他アルトコインにそこまで影響が出なかった中、イーサリアムが続伸し結果として仮想通貨市場全体の時価総額が3兆円にまで膨れました。さらにビットコインはテスラやフェイスブック（現: メタ）の時価総額を抜き、仮想通貨が伝統的なマーケットに比肩するほどの資産となったように見受けられました。さて、そんな今週ですがどのようなニュースがあったのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

昨日22時30分に米国の10月消費者物価指数が発表され、ビットコインは750万円から780万円まで30％も急騰しました。経済再開からしばらく経っており、そろそろ物価上昇が鈍化するかと思われていましたが、脅威な数字となりました。

JDR.株式会社配信の、暗号資産市場レポート11/5号になります。ETHが先んじてATH（史上最高値）をまたもや更新しましたが、来週はBTCがどういう動きを見せていくのかという点が注目となる週になりそうです。一方ETHは12月にまたアップデートを控えているため、こちらも同様に目が離せません。さて、今週の暗号資産市場はどのような反応を見せて、どのようなニュースが出てきたのでしょうか。

2020年以来、FRBの量的緩和による法定通貨の価値漸減やビットコインの半減期到来の影響から仮想通貨（暗号資産）市場は大幅にその規模を広げてきました。仮想通貨を取得・保有もしくは、仮想通貨関連企業への投資や設立で大きな資産を築いた人たちのランキングを紹介します。

週明けのビットコインは700万円を再び回復。日本の選挙結果を背景にドル円が上昇した部分が大きいのではないでしょうか。 それでも、自民党は選挙前の276議席から減らしたものの、単独で国会を安定的に運営に必要な「絶対安定多数」の261議席をギリギリ確保。日経平均株価が700円以上も上昇したことには意外感がありますが、新しい政権運営を期待した動きでしょうか。