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4時間足ですが、既に下落トレンドは成熟しており、実はMACDでダイバージェンスが発生をしておりました。 その後、日経の報道により、直近レジスタンスラインであった約77万円を抜いて上値を切り上げることに成功をしております。

今回は4/10にBloombergが報じた、バークレイズのビットコインプライシングモデルをもとに仮想通貨市場の「サイクル」について、2部に分けて考察していきたいと思います。

本記事は、バークレイズのアナリストチームによる、疫学を用いた仮想通貨市場サイクルを基に今後の市場動向を予想する2部作の第二回目となります。 前回、「第一回　バークレイズのプライシングモデルから読み解く仮想通貨市場サイクル」では、潜在的買い手と潜在的売り手比率の不均衡（潜在的売り手の増加）が、上値の頭打ちを引き起こし、市場に投機的売り圧力をかけるメカニズムについてまとめました。

仮想通貨の世界に暮らす人々の多くは、規制当局が次に何をしかけてくるのかに戦々恐々として、眠れない日々を過ごしている。この業界には、確固として打ち立てられたスタンダードというものが欠如しており、そのために当局がなんの前触れもなく市場を封鎖してしまう可能性があったり、これまでグレーゾーンとされてきたことが、真っ黒になってしまったりするのだ。

シャリーア（イスラム法）専門家でも割れる仮想通貨定義 先週4/12(木)に仮想通貨市場は久方ぶりの急上昇を記録しました。市場全体の時価総額は29兆円から31兆円（7％）の上昇。ビットコインの取引価格は74万2300円から85万円（14％）に上昇しました。

仮想通貨自主規制団体設立へ 本日、仮想通貨自主規制団体・一般社団法人日本仮想通貨交換業協会設立の発表会見がありました。 同協会は2018年3月29日に発足。

本日16:30ごろ、マウントゴックス社が所有する16万BTC、BCHのうち1万6千枚の通貨がそれぞれ送金された模様。 これらは日本円に換算すると175億円相当になります。

GWですが昨年はビットコインをはじめとする仮想通貨が大きく上昇を始めた時期でもありました。昨年は4/28の146,000円から5/4の高値である185,000円まで約4万円も上昇。上昇率は26％に上ります。 この上昇に背景には、日本で仮想通貨法が施行されビットコイン取引がブームになったことが主な要因です。GW明けには仮想通貨取引所に口座開設が殺到！株式、FXの投資家も参入し暴騰した経緯があります。

さて今回は筆者が気になっているアルトコインを簡単にご紹介してきたいと思います。上から順に気になっているものです。 ちょっとした根拠から選んだものが多いですが、参考になりましたら幸いです。

SBIグループの仮想通貨であるSBIバーチャル・カレンシーズ（SBIVC）は、取引所サービスを早ければ2017年の秋にはスタート、遅くとも2018年年初にはスタートするといっていました。 しかし、その後は取引所のハッキング事件や中国の大手取引所Huobiグループとの資本業務提携の基本合意解消などがあり、業登録を受けているにもかかわらず未だサービスが始まらない状況。

ニューヨーク証券取引所が仮想通貨の取り扱いを検討 5/7(月)、ニューヨーク証券取引所（NYSE）を傘下に擁する米インターコンチネンタル取引所（ICE）が、大手投資家向けのビットコイン取引プラットフォームの開発に取り組んでいるとニューヨークタイムズが報じました。

今年最も注目されているブロックチェーン／仮想通貨カンファレンスの一つ、「コンセンサス2018」がアメリカ・ニューヨークで開催されています。 「コンセンサス」はブロックチェーン及び仮想通貨系のベンチャーから、大手金融機関や監査法人、コンサルティング企業、それにソフトウェア会社が集うカンファレンスとなっていて、今年の来場者は推定5000人と業界では世界最大規模のイベントとなっております。

アメリカでETHやXRPなどのあらゆる仮想通貨が有価証券であるか否かの議論に結論が出ない中での開催となったコンセンサス2018でしたが、開催中もセキュリティートークンに関する話題が何度も挙がりました。 今回は、有価証券トークンのプラットフォームを運営するPOLYMATH（ポリマス）社のCEOトレバー・コベルコ氏によるコンセンサス2018でのプレゼンテーションの内容や、同社のブースで実際に訊いてみたことをお届けしたいと思います。

ビットコインが暴落している背景は以下３つの背景が考えられます。 どれも話題性のあるネタですね。。 ・大手取引所バイナンスでBOTハック発生

ビットコインの価値とは Bitcoin.orgによると、ビットコインは金や銀のような物質的価値や中央集権組織への信頼（紙幣など）によって保証される通貨とは異なる性質を有しています。耐久性、ポータビリティーといった数学的な特性によって裏付けられ、ビットコインを支払手段として認める人々の存在によって価値を持ちます。 つまり、日本円や米ドルのような法定通貨であれば国が価値を保証してくれますが、ビットコインには価値を保証してくれる団体や組織が存在していません。

イタリアで起きている政治混迷がイタリア国債利回りを急騰させています。原因としては、①先の選挙で勝利をあげたポピュリズム政党「五つ星運動」が極右政党「同盟」と連立政権を発表し、大統領との対立が激化したことから再選挙の可能性が浮上していることと、②EU離脱派のパオロ・サヴォナ氏が金融大臣に指名されたことが挙げられます。問題の余波はユーロ圏を超え日米の株価にも影響を与えています。

仮想通貨取引所＆DEXおさらい 「マウントゴックス」と「コインチェック」の騒動を通して、仮想通貨取引所に絡むハッキングのリスクは日本および世界中の仮想通貨ユーザーに広く周知されたと思われます。

testコインチェック以来の巨額仮想通貨不正流出 6/10に韓国の仮想通貨取引所Coinrailがハッキングの被害に見舞われ、4000万ドル相当のオルトコインが不正に流出したことが明らかになっています。 先月より、仮想通貨業界では51%攻撃が頻発し、先週には5月より確認されているだけで4件目の被害がありました。

1ヶ月間下落が続いておりましたが、多少一服感が出てきました。 ビットコイン価格は65万円前後にまで下落しましたら、そこから回復し、80万円近辺まで戻してきております。

今週の仮想通貨市場時価総額は、大幅な下落を記録しました。6/9には3400億ドル台を維持していましたが、翌10日には急落し一時は4月以来となる2600億ドル水準まで下げ足を速めました。現在は2800億ドル台で推移していますが、9日の週間高値からおよそ600億ドルの下落は、大きな打撃と言えるでしょう。